3395 サンマルクホールディングスの業績について考察してみた

3395 サンマルクホールディングスの業績について考察してみた

PERAGARUアナリスト

四半期業績推移随時更新中

(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2023.Q4 2023.03 15,399 306 1.99%
FY2024.Q1 2023.06 15,223 263 1.73%
FY2024.Q2 2023.09 16,274 685 4.21%
FY2024.Q3 2023.12 16,255 795 4.89%
(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2017.Q4 2017.03 17,289 2,322 13.43%
FY2018.Q1 2017.06 16,683 1,225 7.34%
FY2018.Q2 2017.09 17,491 1,912 10.93%
FY2018.Q3 2017.12 17,370 1,711 9.85%
FY2018.Q4 2018.03 17,540 1,889 10.77%
FY2019.Q1 2018.06 16,941 1,117 6.59%
FY2019.Q2 2018.09 17,905 2,099 11.72%
FY2019.Q3 2018.12 17,463 1,529 8.76%
FY2019.Q4 2019.03 17,764 1,663 9.36%
FY2020.Q1 2019.06 17,475 1,223 7%
FY2020.Q2 2019.09 18,370 1,815 9.88%
FY2020.Q3 2019.12 17,415 1,084 6.22%
FY2020.Q4 2020.03 15,648 39 0.25%
FY2021.Q1 2020.06 5,367 -2,671 -49.77%
FY2021.Q2 2020.09 12,924 -451 -3.49%
FY2021.Q3 2020.12 13,676 11 0.08%
FY2021.Q4 2021.03 12,020 -924 -7.69%
FY2022.Q1 2021.06 10,421 -1,561 -14.98%
FY2022.Q2 2021.09 11,493 -1,148 -9.99%
FY2022.Q3 2021.12 13,676 168 1.23%
FY2022.Q4 2022.03 12,131 -1,037 -8.55%
FY2023.Q1 2022.06 13,551 -303 -2.24%
FY2023.Q2 2022.09 13,867 -192 -1.38%
FY2023.Q3 2022.12 15,014 428 2.85%
FY2023.Q4 2023.03 15,399 306 1.99%
FY2024.Q1 2023.06 15,223 263 1.73%
FY2024.Q2 2023.09 16,274 685 4.21%
FY2024.Q3 2023.12 16,255 795 4.89%

沿革

1989年3月に株式会社大元サンマルクを岡山県に設立し、4月に焼き立てパンがウリの洋食レストラン第一号店を開店してレストラン事業を開始 。1990年7月に株式会社サンマルクに商号変更。1999年3月にコーヒーショップ「サンマルクカフェ」の一号店を開店。2002年4月に東証二部に上場。2003年3月に東証一部に上場。2005年11月に株式会社サンマルクホールディングスに商号変更。2005年12月に株式会社サンマルクが東証一部から上場廃止し、2006年1月に株式会社サンマルクホールディングスが東証一部に上場。同年3月に持株会社制に移行。本社は岡山県。コーヒーショップやレストランを全国に展開する

株主構成

参照日時:2023/09/30

氏名又は名称所有株式数割合
片山 智恵美4,225,00020.73%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)2,039,00010.01%
株式会社クレオ1,030,0005.06%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)547,0002.69%
株式会社中国銀行|(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)485,0002.38%
伊藤忠商事株式会社480,0002.36%
BNP PARIBAS NEW YORK BRANCH-PRIME BROKERAGE SEGREGATION ACCOUNT|(常任代理人 香港上海銀行東京支店カストディ業務部)241,0001.18%
JPモルガン証券株式会社232,0001.14%
公益財団法人サンマルク財団230,0001.13%
BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE|(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)162,0000.8%

取締役会

参照日時:2022/03/31

役職名・氏名生年月日任期所有株式数
代表取締役 社長
藤川 祐樹
1988年12月18日(注)44,085
取締役 人材開発、リスク・ コンプライアンス担当
難波 篤
1978年9月9日(注)410,685
取締役 商品本部長
飯田 隆文
1967年6月29日(注)43,200
取締役 店舗開発本部長
一杉 博文
1970年3月11日(注)43,500
取締役 情報システム本部長
下司 貴永
1964年12月10日(注)44,242
取締役 管理本部長
岡村 淳弘
1976年11月8日(注)45,385
取締役
中川 雅文
1974年2月22日(注)43,590
取締役
渡辺 勝志
1965年8月29日(注)4278
取締役
北川 真也
1978年4月15日(注)4-
常勤監査役
北島 久
1948年2月9日(注)55,449
常勤監査役
富樫 司
1956年10月17日(注)641,010
監査役
福原 一義
1949年9月27日(注)6-
監査役
木村 美樹
1979年6月21日(注)6-

(注)1.取締役中川雅文、渡辺勝志及び北川真也は、社外取締役であります。

2.監査役北島久、福原一義及び木村美樹は、社外監査役であります。

3.上記記載の株式会社大元サンマルクは、1990年7月株式会社サンマルクに、株式会社サンマルクは、2006年3月株式会社サンマルクカフェに商号変更しております。

4.2022年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。

5.2020年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

6.2022年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

※有価証券報告書から抜粋

代表取締役の経歴

代表取締役社長の難波篤氏は1978年9月生まれ。岡山大学工学部を卒業後、2007年12月に有限責任監査法人トーマツに入所し、2012年6月に同社に入社。2018年4月に執行役員を経て、2020年6月に現職に就任した。公認会計士資格を保有する。

報告セグメント

2023年12月期 参照日時:2023/12/31

セグメント売上高(百万円)
レストラン28,055
喫茶19,697

「レストラン事業」、「喫茶事業」、「その他事業」の3セグメントに大別される。2021年3月期第1四半期の売上高は10,421百万円で、レストラン事業が5,431百万円で52.1%、喫茶事業が4,949百万円で47.5%、その他事業が40百万円で0.4%を占める。2021年3月期は3セグメントとも損失を計上したが、利益率はレストラン事業と喫茶事業は1桁後半から10%台前半、その他事業はマイナスを推移してきた。

事業モデル

レストラン事業では、洋食レストラン「ベーカリーレストラン・サンマルク」や高級回転ずし「すし処函館市場」、イタリアンレストラン「生麺工房鎌倉パスタ」等の複数業態のレストランを全国に展開する。洋食から和食、中華、イタリアンまで幅広い領域で展開し、セントラルキッチンを設けずに店内で調理を行うファブレス主義を採用。鮮度の高いメニュー提供と柔軟なメニュー変更に対応できる体制を整える。
喫茶事業では、コーヒーショップ「サンマルクカフェ」と「倉式珈琲」を全国に展開する。サンマルクカフェは374店舗、倉式珈琲は64店舗を全国に出店し、不採算店舗の撤退と採算立地への出店による収益性の改善を図る。
両事業ともに実店舗の運営は各業態の連結子会社が担い、同社は持株会社として各連結子会社の統括管理やグループ内で商品・サービスの提供を行う。
レストラン事業と喫茶事業を合わせると出店実績は全国に864店舗(2021年3月期)に上り、その95%が直営店である。2026年3月期にかけて950店舗の出店を目指す

2022年3月期~2026年3月期中期経営計画)

今後はテイクアウトやデリバリー向け商品の開発を進め、非外食領域への進出を狙う。また内食事業向けに冷凍食品の開発を行い、2022年3月期中の発売を目指す
主要仕入れ先は株式会社タカキベーカリーで、連結仕入れ高に占める取引高の割合が11.7%を占める。(2021年3月期)

競合他社

連結の範囲

連結子会社7社と非連結子会社3社を持つ 。連結子会社の内、5社がレストラン事業を担い、2社が喫茶事業を担う。レストラン事業を担う株式会社バケットと株式会社鎌倉パスタ、喫茶事業を担う株式会社サンマルクカフェは、連結売上高に占める売上高の割合がそれぞれ10%以上を占める。

強み・弱み

強みとして効率的なオペレーションシステムの構築が挙げられる。セントラルキッチンを設けないファブレス主義を採用する同社では、鮮度の高い商品提供を可能とする店内調理を活かした研修やメニュー開発を行い、効率的な店舗運営の仕組みづくりを整える。また細部に至るマニュアル化や厨房レイアウトの最適化を図ることで、全店で画一的で高品質なサービス提供を実現する。懸念点には、外食事業を中心にしたビジネスモデルのため、ターゲット層の偏りによる売上高への影響や、最低賃金上昇による各店舗での人件費の上昇リスク、食の安全性のリスクなどが挙げられる。

KPI

KPIには①既存店売上高前年比推移と②出退店数が挙げられる
①既存店売上高前年比推移(2021年3月期)

2021年3月期 決算説明会資料

②出退店数(同)

2021年3月期 決算説明会資料
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