四半期業績推移随時更新中
| (単位：百万円) | 決算期 | 売上 | 営業利益 | 営業利益率 |
| FY2023.Q4 | 2023.03 | 32,187 | 1,025 | 3.18% |
| FY2024.Q1 | 2023.06 | 31,706 | 1,515 | 4.78% |
| FY2024.Q2 | 2023.09 | 33,447 | 1,715 | 5.13% |
| FY2024.Q3 | 2023.12 | 36,297 | 2,938 | 8.09% |
| (単位：百万円) | 決算期 | 売上 | 営業利益 | 営業利益率 |
| FY2017.Q4 | 2017.03 | 34,213 | -813 | -2.38% |
| FY2018.Q1 | 2017.06 | 33,005 | 2,035 | 6.17% |
| FY2018.Q2 | 2017.09 | 34,787 | 1,335 | 3.84% |
| FY2018.Q3 | 2017.12 | 38,089 | 2,568 | 6.74% |
| FY2018.Q4 | 2018.03 | 34,640 | 301 | 0.87% |
| FY2019.Q1 | 2018.06 | 33,642 | 1,882 | 5.59% |
| FY2019.Q2 | 2018.09 | 34,924 | 1,374 | 3.93% |
| FY2019.Q3 | 2018.12 | 37,956 | 2,814 | 7.41% |
| FY2019.Q4 | 2019.03 | 34,184 | 620 | 1.81% |
| FY2020.Q1 | 2019.06 | 34,168 | 1,584 | 4.64% |
| FY2020.Q2 | 2019.09 | 36,859 | 1,706 | 4.63% |
| FY2020.Q3 | 2019.12 | 36,655 | 2,800 | 7.64% |
| FY2020.Q4 | 2020.03 | 32,629 | 656 | 2.01% |
| FY2021.Q1 | 2020.06 | 25,689 | 315 | 1.23% |
| FY2021.Q2 | 2020.09 | 32,378 | 956 | 2.95% |
| FY2021.Q3 | 2020.12 | 34,563 | 2,498 | 7.23% |
| FY2021.Q4 | 2021.03 | 31,019 | 904 | 2.91% |
| FY2022.Q1 | 2021.06 | 28,291 | 1,555 | 5.5% |
| FY2022.Q2 | 2021.09 | 31,100 | 1,785 | 5.74% |
| FY2022.Q3 | 2021.12 | 33,359 | 2,108 | 6.32% |
| FY2022.Q4 | 2022.03 | 31,564 | -568 | -1.8% |
| FY2023.Q1 | 2022.06 | 31,868 | 1,252 | 3.93% |
| FY2023.Q2 | 2022.09 | 35,482 | 1,554 | 4.38% |
| FY2023.Q3 | 2022.12 | 36,493 | 1,981 | 5.43% |
| FY2023.Q4 | 2023.03 | 32,187 | 1,025 | 3.18% |
| FY2024.Q1 | 2023.06 | 31,706 | 1,515 | 4.78% |
| FY2024.Q2 | 2023.09 | 33,447 | 1,715 | 5.13% |
| FY2024.Q3 | 2023.12 | 36,297 | 2,938 | 8.09% |
沿革
1896年8月に生糸の製造・販売を目的として、郡是製絲株式会社を設立。1943年5月に郡是工業株式会社に商号変更。1946年8月にメリヤス肌着事業を開始。1949年5月に東証一部に上場。現在は東証プライム。1967年2月にグンゼ株式会社に商号変更。本社は大阪府。紳士用肌着で国内首位。
株主構成
参照日時：
| 氏名又は名称 | 所有株式数 | 割合 |
| ㈱日本カストディ銀行 | 2,132,000 | 12.49% |
| 日本マスタートラスト信託銀行㈱ | 2,088,000 | 12.24% |
| ㈱京都銀行 | 587,000 | 3.44% |
| グンゼグループ従業員持株会 | 508,000 | 2.98% |
| 全国共済農業協同組合連合会 | 429,000 | 2.51% |
| DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO|(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 296,000 | 1.74% |
| 第一生命保険㈱ | 290,000 | 1.7% |
| ㈱GSIクレオス | 271,000 | 1.59% |
| 損害保険ジャパン㈱ | 199,000 | 1.17% |
| グンゼ共栄会 | 197,000 | 1.16% |
取締役会
参照日時：
| 役職名・氏名 | 生年月日 | 任期 | 所有株式数 |
| 代表取締役会長 廣 地 厚 | 1960年1月11日 | 注５ | 17,989 |
| 代表取締役社長社長執行役員 佐 口 敏 康 | 1961年11月14日 | 注５ | 10,956 |
| 取締役 中 井 洋 恵 | 1961年5月20日 | 注５ | 1,300 |
| 取締役 鯨 岡 修 | 1955年9月25日 | 注５ | 1,000 |
| 取締役 木 田 理 恵 | 1969年5月27日 | 注５ | 400 |
| 取締役常務執行役員グンゼ開発㈱代表取締役社長 熊 田 誠 | 1961年7月24日 | 注５ | 5,465 |
| 取締役執行役員研究開発部長 及 川 克 彦 | 1963年4月12日 | 注５ | 4,948 |
| 取締役執行役員アパレルカンパニー長 河 西 亮 二 | 1962年12月7日 | 注５ | 2,539 |
| 取締役執行役員財務経理部長 澤 田 博 和 | 1965年3月11日 | 注５ | 1,379 |
| 監査役(常勤) 鈴 木 富 夫 | 1964年3月20日 | 注６ | 1,918 |
| 監査役 舩 冨 康 次 | 1961年3月29日 | 注７ | - |
| 監査役 中 紀 人 | 1961年9月11日 | 注７ | - |
| 監査役 森 田 真 一 郎 | 1957年6月13日 | 注６ | 3,996 |
(注) 1.取締役 中井洋恵氏、鯨岡 修氏及び木田理恵氏は、社外取締役であります。
2.取締役 中井洋恵氏の戸籍上の氏名は、浅見洋惠であります。
3.監査役 舩冨康次氏及び中紀人氏は、社外監査役であります。
4.監査役 鈴木富夫氏は、当社における財務・経理部門での経験を有し、また監査役 舩冨康次氏は、国税局幹部、税理士としての豊富な経験があり、いずれも財務及び会計に関する相当程度の知見を有しております。
5.取締役の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.監査役 鈴木富夫氏及び森田真一郎氏の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7.監査役 舩冨康次氏及び中紀人氏の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2027年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8.当社は、取締役会の活性化と意思決定の迅速化及び業務執行体制の強化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員14名のうち、取締役を兼務していない執行役員は以下の9名であります。 職 名 氏 名 常務執行役員 エンプラ事業部長 木 村 克 彦 常務執行役員 経営戦略部長 岡 高 広 執行役員 繊維資材事業部長 岡 修 也 執行役員 メカトロ事業部長 佐 保 一 成 執行役員 技術開発部長 奥 田 智 久 執行役員 IP・リーガル部長 吉 鹿 央 子 執行役員 プラスチックカンパニー長 花 岡 裕 史 執行役員 グンゼメディカル㈱代表取締役社長 松 田 晶二郎 執行役員 人事総務部長 小 倉 誠
9.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選出しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。 氏名 生年月日 略歴 所有株式数(株) 前 川 直 輝 1975年1月15日生 2001年10月 弁護士登録(大阪弁護士会) ― 2003年1月 株式会社キュリアス監査役に就任(現) 2006年3月 しんめい法律事務所設立 2017年12月 アメリカ合衆国カリフォルニア州弁護士登録 2018年3月 Maekawa国際法律事務所設立(現)
10.担当名の略称の説明CCO Chief Compliance Officer(コンプライアンス担当)CMO Chief Marketing Officer(マーケティング担当)CLO Chief Logistics Officer(物流担当)CHO Chief Human-Resources Officer(人事担当)CCSRO Chief Corporate Social Responsibility Officer(CSR担当)CRO Chief Research and Development Officer(研究開発担当)なお、当社は2017年4月1日付でチーフオフィサー制度を廃止しております。
※有価証券報告書から抜粋
代表取締役の経歴
代表取締役会長の廣地厚氏は1960年1月生まれ。岡山大学文学部を卒業後、1983年3月に同社に入社。アパレル事業に長年に渡って従事し、2012年6月に取締役、2014年6月に常務取締役、2016年6月に代表取締役専務取締役、2017年4月に代表取締役社長を経て、2021年6月に現職に就任した。
代表取締役社長の佐口敏康氏は1961年11月生まれ。千葉大学教育学部を卒業後、1984年3月に同社に入社。プラスチックカンパニー長を歴任後、2014年6月に取締役、2017年6月に常務取締役、2018年6月に代表取締役を経て、2021年6月に現職に就任した。
報告セグメント
2023年12月期 参照日時：
| セグメント | 売上高(百万円) |
| 機能ソリューション事業 | 36,955 |
| メディカル事業 | 8,766 |
| アパレル事業 | 46,314 |
| ライフクリエイト事業 | 9,413 |
｢機能ソリューション事業｣、｢アパレル事業｣、｢ライフクリエイト事業｣の3セグメントに大別される。2022年3月期の売上高は124,314百万円で、機能ソリューション事業が56,138百万円で45.2%、アパレル事業が57,197百万円で46.0%、ライフクリエイト事業が11,576百万円で9.3%を占める。
セグメント利益は機能ソリューション事業が中心に創出し、利益率は機能ソリューション事業が1桁後半から10%台前半、ライフクリエイト事業が1桁台、アパレル事業は以前は1桁前半を推移していたがコロナで赤字転落している。
事業モデル
機能ソリューション事業は機能資材分野と機械類分野、メディカル材料分野の3分野に区分される。機能資材分野には食料品に使用される包装用フィルムに使用されるプラスチックフィルム分野と、OA機器や産業分野の製造工程で使用される機能部品を製造・販売するエンジニアリングプラスチックス分野、医療機器や包装機器等の販売を行う電子部品分野が含まれる。飲料に使用されるシュリングフィルムでは国内シェア約40%を占め、トップシェアを誇る。また、パソコンや家電向けのタッチパネルは1200種類以上のラインナップを展開。機械類分野では印刷・食品関連機械の製造・販売を行う。メディカル材料分野は医療現場で使用される各種メディカル材料を製造・販売する。手術時に使用される不織布である吸収性組織補強材は国内シェア90%、傷口に貼付する吸収性人工皮膚は国内シェア40%を占める。同事業の製造・販売は国内連結子会社2社が行い、販売は同社が行う。また海外では現地の連結子会社が製品の製造から販売までを担う。
アパレル事業には、インナーウエアやレッグウエア、ホームウエアを扱う衣料品分野と、各種ミシン糸を扱う繊維資材分野が含まれる。同事業における年間販売枚数は1億3,000万枚(2020年度)に及び、メンズインナーでは国内トップシェアを誇る。女性用インナーでは3591ワコールホールディングスに次いで国内2位のシェアを占める。繊維資材では、衣料用ミシン糸から車のエアバッグ用のミシン糸等といった産業用資材まで幅広く扱う。製造から販売に至るまで国内連結子会社に委託し、海外での販売は中国やインドネシアの連結子会社を通して行う。
ライフクリエイト事業では、同社工場跡地の不動産再開発や緑化樹木の販売、スポーツクラブの運営、太陽光発電を行う。緑化樹木の販売事業において、樹木取扱本数は200万本、樹木と花苗の取扱品種は3,200品種に上る。スポーツクラブは国内で22店舗、海外では2店舗を運営する。太陽光発電事業は同社が行い、その他事業はそれぞれ国内連結子会社が担う。
海外売上高比率は15.6%である。(2021年3月期)
機能ソリューション事業ではプラスチックフィルムと医療機器分野において、アメリカと中国を海外事業の重要拠点に位置付けて販売強化を目指す。またアパレル事業ではECチャネルでの販売強化を行い、営業のデジタル改革を推進する。
競合他社
- 3529 アツギ（23年3月期売上高20,503百万円）
- 3591 ワコールホールディングス（23年3月期売上高188,592百万円）
- 8013 ナイガイ（24年1月期売上高13,021百万円）
連結の範囲
連結子会社48社を持つ。海外にはアメリカに2社、中国に13社、香港に3社、台湾に1社、ベトナムに3社、インドネシアに2社、タイに1社の連結子会社を有する。
強み・弱み
強みとして複数製品における国内シェアの高さが挙げられる。同社は紳士用インナーやシュリンクフィルム、医療用の吸収性人工皮膚・吸収性組織補強材において国内トップクラスのシェアを獲得。中でも紳士用インナーと吸収性組織補強材についてはシェア2位以下と大きく差をつける。機能ソリューション事業とアパレル事業のそれぞれに高シェア製品を有し、単一事業に売上が依存することなく、事業リスクの分散を実現する。
一方、医療機器分野においては法令や社内規定が厳しく設けられており、懸念点として法令違反の発生による信用リスクが挙げられる。
KPI
KPIにはセグメント別営業利益構成比が挙げられる。そのほか、ROA、ROE、総資産、自己資本、自己資本比率、有利子負債額、BPSをKPIとして会社は提示している。
