2681 ゲオホールディングスの業績について考察してみた

2681 ゲオホールディングスの業績について考察してみた

PERAGARUアナリスト

四半期業績推移随時更新中

(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2023.Q4 2023.03 97,604 -737 -0.76%
FY2024.Q1 2023.06 106,725 5,790 5.43%
FY2024.Q2 2023.09 109,036 1,517 1.39%
FY2024.Q3 2023.12 111,640 6,036 5.41%
(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2017.Q4 2017.03 70,115 1,645 2.35%
FY2018.Q1 2017.06 61,407 3,036 4.94%
FY2018.Q2 2017.09 74,735 4,427 5.92%
FY2018.Q3 2017.12 85,083 5,521 6.49%
FY2018.Q4 2018.03 78,037 1,684 2.16%
FY2019.Q1 2018.06 64,425 3,724 5.78%
FY2019.Q2 2018.09 68,148 3,597 5.28%
FY2019.Q3 2018.12 84,779 5,613 6.62%
FY2019.Q4 2019.03 75,208 2,734 3.64%
FY2020.Q1 2019.06 63,918 2,602 4.07%
FY2020.Q2 2019.09 74,130 1,979 2.67%
FY2020.Q3 2019.12 83,993 2,518 3%
FY2020.Q4 2020.03 83,016 2,923 3.52%
FY2021.Q1 2020.06 82,860 3,557 4.29%
FY2021.Q2 2020.09 75,718 66 0.09%
FY2021.Q3 2020.12 84,818 834 0.98%
FY2021.Q4 2021.03 84,962 -146 -0.17%
FY2022.Q1 2021.06 76,088 1,155 1.52%
FY2022.Q2 2021.09 75,860 327 0.43%
FY2022.Q3 2021.12 93,043 4,179 4.49%
FY2022.Q4 2022.03 89,797 2,512 2.8%
FY2023.Q1 2022.06 81,377 4,027 4.95%
FY2023.Q2 2022.09 91,185 2,265 2.48%
FY2023.Q3 2022.12 107,134 5,065 4.73%
FY2023.Q4 2023.03 97,604 -737 -0.76%
FY2024.Q1 2023.06 106,725 5,790 5.43%
FY2024.Q2 2023.09 109,036 1,517 1.39%
FY2024.Q3 2023.12 111,640 6,036 5.41%

沿革

1986年6月遠藤結城氏(創業者)が愛知県にビデオレンタル店(ビデオロードショー美里店)を開業。1988年4月法人に改組。1989年12月社名を株式会社ゲオミルダに変更し、「GEO」の屋号を使用開始。1992年5月株式会社テープ堂と資本提携し、同社を株式会社ゲオステーションに社名変更。1996年4月株式会社ゲオと株式会社ゲオミルダが株式会社ゲオを存続会社として吸収合併。1999年12月株式会社藤田商店より日本ブロックバスター株式会社を取得し100%子会社化(社名を株式会社ゲオグローバルに変更し、2010年10月同社に吸収合併)。2000年11月大証ナスダックジャパンへ上場。2004年1月東証一部、名証一部へ上場。2011年11月小売サービス事業を会社分割により新設した株式会社ゲオに継承し、社名を株式会社ゲオホールディングスに変更。ビデオ・ゲームソフトのレンタルや新品販売、総合リユース事業などを営む

株主構成

参照日時:2023/09/30

氏名又は名称所有株式数割合
株式会社城蔵屋13,502,60034.06%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)4,586,70011.57%
常興薬品株式会社1,782,9004.49%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)1,383,2003.49%
遠藤 素子900,0002.27%
みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行671,2001.69%
東京海上日動火災保険株式会社576,0001.45%
株式会社日本カストディ銀行(信託口4)561,2001.41%
遠藤 結蔵540,0001.36%
BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURG FUNDS/UCITS ASSETS|(常任代理人 香港上海銀行東京支店)525,0001.32%

取締役会

参照日時:2022/03/31

役職名・氏名生年月日任期所有株式数
代表取締役 社長執行役員
遠藤 結蔵
1978年1月21日(注3)540,000
取締役 専務執行役員
吉川 恭史
1965年9月28日(注3)55,400
取締役 専務執行役員
小坂 雅章
1962年1月23日(注3)1,000
取締役 常務執行役員
今井 則幸
1968年11月17日(注3)300
取締役 常務執行役員
久保 幸司
1971年11月20日(注3)-
取締役
荻野 恒久
1963年4月17日(注3)500
取締役
安田 加奈
1969年4月10日(注3)1,000
常勤監査役
笹野 和雄
1948年3月21日(注4)40,000
監査役
小宮山 太
1959年7月11日(注5)-
監査役
服部 真也
1980年12月19日(注4)-
監査役
太田 裕之
1956年9月4日(注6)-

  (注)1.取締役荻野恒久及び安田加奈の両氏は社外取締役であります。

2.監査役服部真也及び太田裕之の両氏は社外監査役であります。

3.2022年6月29日開催の定時株主総会の終結のときから1年間

4.2020年6月25日開催の定時株主総会の終結のときから4年間

5.2021年6月29日開催の定時株主総会の終結のときから4年間

6.2019年6月25日開催の定時株主総会の終結のときから4年間

※有価証券報告書から抜粋

代表取締役の経歴

代表取締役社長執行役員の遠藤結蔵氏は1978年1月生まれ。早稲田大学を卒業後、同社に入社。2004年6月に取締役社長室副室長へ就任し、2011年11月には代表取締役社長へ就任。2019年4月に現職へ就任。

報告セグメント

2023年12月期 参照日時:2023/12/31

セグメント売上高(百万円)
小売サービス事業327,401

「小売サービス事業」の単一セグメント。2022年3月期の売上高は334,788百万円、営業利益は8,173百万円であった。

事業モデル

小売サービス事業は、一般顧客を対象としてパッケージソフトを中心にレンタル・中古品買取販売・新品販売を行う店舗(メディアショップ)、衣料・服飾雑貨・家電製品等の中古品の買取販売を行う店舗(リユースショップ)の運営を行う。「GEO」、「2nd STREET」、「OKURA TOKYO」、「LuckRack」、「ウェアハウス」などを運営しており、2022年3月期末の店舗数は1,958店舗(FC店・代理店含む)
そのほかに、オンラインビジネスとしてWEBサイトの運営やオンラインストア、電子コミックの制作・配信、PCソフト・電子書籍の販売なども行っている。
リユース市場は、環境意識の高まりから成長が続くと見込む一方、店舗を利用した映像レンタル市場の下降トレンドが続いている。家庭用ゲーム市場においては外出自粛による巣ごもり需要の発生も見られ、ゲームソフトのダウンロード販売も増えている模様。

競合他社

  • 7640 トップカルチャー(23年10月期売上高18,953百万円)
  • 3093 トレジャー・ファクトリー(23年2月期売上高28,212百万円)
  • 3328 BEENOS(23年9月期売上高32,508百万円)
  • U-NEXT
  • Netflix
  • Amazon TV

連結の範囲

同社グループは、同社及び子会社33社、関連会社2社で構成され、メディアショップとリユースショップの運営を行う。

強み・弱み

創業から培ってきた日本最大級の直営店舗網と、全国に在籍する「人財」を強みとしている。新規出店やM&A、店舗買収により店舗網の拡大を加速させていく計画であるため、出店の成否が同社グループの成長力に大きな影響を及ぼすことが懸念される。また、いずれの事業も、一般消費者との接点がオンラインサービスやアプリ経由の取引にシフトしており、店舗網そのものの活用は潜在的な課題である。リユース分野では特に競合が激化しているため、商品仕入(買取)の量と質の確保も課題である。

KPI

KPIとみられる開示は下記。
①     店舗数
②     市場動向(リユース・レンタル)

2022年3月期 決算説明資料
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