2681 ゲオホールディングスの業績について考察してみた

2681 ゲオホールディングスの業績について考察してみた

PERAGARUアナリスト

沿革

1986年6月遠藤結城氏(創業者)が愛知県にビデオレンタル店(ビデオロードショー美里店)を開業。1988年4月法人に改組。1989年12月社名を株式会社ゲオミルダに変更し、「GEO」の屋号を使用開始。1992年5月株式会社テープ堂と資本提携し、同社を株式会社ゲオステーションに社名変更。1996年4月株式会社ゲオと株式会社ゲオミルダが株式会社ゲオを存続会社として吸収合併。1999年12月株式会社藤田商店より日本ブロックバスター株式会社を取得し100%子会社化(社名を株式会社ゲオグローバルに変更し、2010年10月同社に吸収合併)。2000年11月大証ナスダックジャパンへ上場。2004年1月東証一部、名証一部へ上場。2011年11月小売サービス事業を会社分割により新設した株式会社ゲオに継承し、社名を株式会社ゲオホールディングスに変更。ビデオ・ゲームソフトのレンタルや新品販売、総合リユース事業などを営む

株主構成

有価証券報告書によると2021年9 月末時点の筆頭株主は、株式会社城蔵屋が38.18%を保有。次いで、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)が6.21%、常興薬品株式会社が4.20%を保有。そのほか、創業者の妻である遠藤素子氏や代表取締役社長執行役員の遠藤結蔵氏、国内外の金融機関の信託口などが並ぶ。外国人株式保有比率は10%以上20%未満。

取締役会

取締役は7名(社内5名、社外2名)、監査役は4名(社内2名、社外2名)、監査役会設置会社である。代表権を持たない社内取締役4名は、株式会社エー・ブイ・ステーション(現同社)や株式会社ゲオミルダ(現同社)、株式会社ファミリーマート、株式会社フォー・ユー(現同社)の出身者。

代表取締役の経歴

代表取締役社長執行役員の遠藤結蔵氏は1978年1月生まれ。早稲田大学を卒業後、同社に入社。2004年6月に取締役社長室副室長へ就任し、2011年11月には代表取締役社長へ就任。2019年4月に現職へ就任。

報告セグメント

「小売サービス事業」の単一セグメント。2022年3月期の売上高は334,788百万円、営業利益は8,173百万円であった。

事業モデル

小売サービス事業は、一般顧客を対象としてパッケージソフトを中心にレンタル・中古品買取販売・新品販売を行う店舗(メディアショップ)、衣料・服飾雑貨・家電製品等の中古品の買取販売を行う店舗(リユースショップ)の運営を行う。「GEO」、「2nd STREET」、「OKURA TOKYO」、「LuckRack」、「ウェアハウス」などを運営しており、2022年3月期末の店舗数は1,958店舗(FC店・代理店含む)
そのほかに、オンラインビジネスとしてWEBサイトの運営やオンラインストア、電子コミックの制作・配信、PCソフト・電子書籍の販売なども行っている。
リユース市場は、環境意識の高まりから成長が続くと見込む一方、店舗を利用した映像レンタル市場の下降トレンドが続いている。家庭用ゲーム市場においては外出自粛による巣ごもり需要の発生も見られ、ゲームソフトのダウンロード販売も増えている模様。

競合他社

「蔦屋書店」を運営する7640トップカルチャー(直近決算期売上高264億円)、リユース事業を営む3093トレジャー・ファクトリー(直近決算期売上高187億円)、3328BEENOS傘下の「ブランディア」事業などが競合として挙げられる。レンタル事業では、オンデマンドサービス配信のU-NEXTやNetflix、Amazon TVなどとも競合するとみられる。

連結の範囲

同社グループは、同社及び子会社33社、関連会社2社で構成され、メディアショップとリユースショップの運営を行う。

強み・弱み

創業から培ってきた日本最大級の直営店舗網と、全国に在籍する「人財」を強みとしている。新規出店やM&A、店舗買収により店舗網の拡大を加速させていく計画であるため、出店の成否が同社グループの成長力に大きな影響を及ぼすことが懸念される。また、いずれの事業も、一般消費者との接点がオンラインサービスやアプリ経由の取引にシフトしており、店舗網そのものの活用は潜在的な課題である。リユース分野では特に競合が激化しているため、商品仕入(買取)の量と質の確保も課題である。

KPI

KPIとみられる開示は下記。
①     店舗数
②     市場動向(リユース・レンタル)

2022年3月期 決算説明資料

業績

2018年3月期から2022年3月期までの5期をみると、売上高は299,262百万円から334,788百万円、経常利益は15,248百万円から8,173百万円と増収減益。リユース市場が拡大する一方、レンタル市場の縮小が目立つ。営業CFは直近期にマイナス転換、投資CFは恒常的にマイナス。2022年3月期の自己資本比率は44.1%。

関連ありそうな記事