2685 アダストリアの業績について考察してみた

2685 アダストリアの業績について考察してみた

PERAGARUアナリスト

四半期業績推移随時更新中

(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2024.Q1 2023.05 68,478 6,278 9.17%
FY2024.Q2 2023.08 64,418 4,033 6.26%
FY2024.Q3 2023.11 70,356 5,995 8.52%
FY2024.Q4 2024.02 72,344 1,709 2.36%
(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2017.Q4 2017.02 54,761 1,284 2.34%
FY2018.Q1 2017.05 54,066 3,833 7.09%
FY2018.Q2 2017.08 53,727 -43 -0.08%
FY2018.Q3 2017.11 55,476 2,949 5.32%
FY2018.Q4 2018.02 59,518 -1,734 -2.91%
FY2019.Q1 2018.05 51,392 1,278 2.49%
FY2019.Q2 2018.08 53,613 -749 -1.4%
FY2019.Q3 2018.11 57,340 5,171 9.02%
FY2019.Q4 2019.02 60,319 1,490 2.47%
FY2020.Q1 2019.05 56,290 5,221 9.28%
FY2020.Q2 2019.08 52,691 1,943 3.69%
FY2020.Q3 2019.11 55,299 4,806 8.69%
FY2020.Q4 2020.02 58,096 915 1.57%
FY2021.Q1 2020.05 33,267 -4,758 -14.3%
FY2021.Q2 2020.08 46,397 348 0.75%
FY2021.Q3 2020.11 53,169 5,518 10.38%
FY2021.Q4 2021.02 51,037 -342 -0.67%
FY2022.Q1 2021.05 46,387 624 1.35%
FY2022.Q2 2021.08 46,224 7 0.02%
FY2022.Q3 2021.11 54,120 3,852 7.12%
FY2022.Q4 2022.02 54,851 2,081 3.79%
FY2023.Q1 2022.05 58,006 4,574 7.89%
FY2023.Q2 2022.08 54,572 996 1.83%
FY2023.Q3 2022.11 64,448 5,595 8.68%
FY2023.Q4 2023.02 65,526 350 0.53%
FY2024.Q1 2023.05 68,478 6,278 9.17%
FY2024.Q2 2023.08 64,418 4,033 6.26%
FY2024.Q3 2023.11 70,356 5,995 8.52%
FY2024.Q4 2024.02 72,344 1,709 2.36%

沿革

1953年10月茨城県にて株式会社福田屋洋服店を設立、紳士服小売業を開始。1992年3月「ローリーズファーム」の展開を開始、レディースカジュアルウェア小売業に進出。2000年12月日本証券業協会に株式を店頭登録。2002年12月東証二部へ上場。2004年2月東証一部へ市場変更。現在は東証プライム。2007年10月自社サイトでWEB事業を開始。2013年9月株式会社アダストリアホールディングスに商号変更し、持株会社体制に移行。2015年3月株式会社アダストリアホールディングス、株式会社ポイント、株式会社トリニティアーツの3社を合併、持株会社体制を解消。2015年6月株式会社アダストリアへ商号変更。衣料品・雑貨等の企画・製造・販売を営む

株主構成

参照日時:2023/08/31

氏名又は名称所有株式数割合
株式会社フクゾウ17,132,00037.53%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)4,683,00010.26%
豊島株式会社2,000,0004.38%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)1,181,0002.59%
福田 三千男1,072,0002.35%
アダストリア従業員持株会645,0001.41%
SMBC日興証券株式会社594,0001.3%
VICTORY TRIVALENT|INTERNATIONAL SMALL-CAP FUND|(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)463,0001.02%
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社452,0000.99%
MSIP CLIENT SECURITIES|(常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社)441,0000.97%

取締役会

参照日時:2023/02/28

役職名・氏名生年月日任期所有株式数
代表取締役会長
福田 三千男
1946年7月10日(注)31,059,000
代表取締役社長
木村 治
1969年9月2日(注)327,000
常務取締役
金銅 雅之
1967年12月5日(注)312,000
常務取締役
北村 嘉輝
1976年1月25日(注)311,000
取締役
福田 泰生
1978年4月11日(注)3208,000
取締役
阿久津 聡
1966年7月11日(注)3-
取締役
堀江 裕美
1956年6月19日(注)3-
取締役
水留 浩一
1968年1月26日(注)3-
取締役
松岡 竜大
1972年8月6日(注)3-
取締役
西山 和良
1975年4月9日(注)3-
常勤監査役
松田 毅
1953年2月5日(注)42,000
監査役
海老原 和彦
1958年3月5日(注)4-
監査役
葉山 良子
1959年10月7日(注)5-
監査役
茂木 香子
1984年2月1日(注)6-

(注) 1.阿久津 聡、堀江 裕美、水留 浩一、松岡 竜大、西山 和良の5名は、社外取締役であります。

2.海老原 和彦、葉山 良子、茂木 香子の3名は、社外監査役であります。

3.2023年5月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年後の定時株主総会終結の時まで

4.2020年5月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年後の定時株主総会終結の時まで

5.2022年5月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年後の定時株主総会終結の時まで

6.2023年5月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年後の定時株主総会終結の時まで

7.取締役 福田 泰生は、代表取締役会長 福田 三千男の長男であります。

8.当社は執行役員制度を導入しております。なお、執行役員は以下の10名で構成されております。 上席執行役員 大屋 守、林 正武、山田 久仁、岩越 逸郎 執行役員     小林 千晃、新谷 亮、星野 明、田中 順一、櫻井 裕也、太田 訓

※有価証券報告書から抜粋

代表取締役の経歴

代表取締役会長の福田三千男氏は1946年7月生まれ。同志社大学を卒業後、株式会社福田屋洋服店(現 同社)に入社。創業者である福田哲三の長男。その後、株式会社アダストリアホールディングス、株式会社ポイントの代表取締役などを務め、2021年5月に現職へ就任。子会社である株式会社BUZZWIT、株式会社エレメントルールの取締役会長も兼任。
代表取締役社長の木村治氏は1969年9月生まれ。1990年に株式会社福田屋洋服店(現 同社)に入社。2011年9月に株式会社トリニティアーツ(現 同社)の代表取締役社長へ就任し、2022年5月に現職へ就任。

報告セグメント

2023年11月期 参照日時:2023/11/30

セグメント売上高(百万円)
アパレル・雑貨関連事業193,268

「衣料品並びに関連商品の企画・販売」の単一セグメントだが、事業部門に基づき「アパレル・雑貨関連事業」と「その他(飲食事業)」に分けている。2023年2月期第1四半期の売上高58,006百万円の構成比は、アパレル・雑貨関連事業が96.4%を占める。営業利益は4,574百万円であった。

事業モデル

商品販売事業では、「グローバルワーク」、「ローリーズファーム」、「レプシィム」、「ジーナシス」、「レイジブルー」などのカジュアルファッションブランドと、「ニコアンド」、「スタジオクリップ」、「ベイフロー」などのライフスタイル提案型ブランドを中心に全国展開している。また、「アプレジュール」などのEC専業ブランドや、「バビロン」、「バンヤードストーム」などの大人向けブランドも展開している。アジアや米国においてもブランド展開しており、2023年2月期第1四半期時点では、国内1,357店舗、海外80店舗であり、飲食事業を含めると合計1,516店舗となっている。なお、海外子会社の売上高は連結の7%程度WEB事業は国内売上高構成比に占める割合は27.2%で、そのうち約半分強が自社ECである。「マルチカテゴリー」により、暮らしを取り巻く様々なカテゴリーで、ファッションを軸としたアイテムやサービスを展開する。
物流事業では、多店舗展開するうえで効率的に商品仕入れを行うため、セントラルバイイング方式により入荷した商品の検品及び保管、タイムリーな商品出荷を行う。

同社HP HOME > 企業情報 > ビジネスモデル・事業内容

アパレル業界では、商業施設の休業や営業時間の短縮等により来店客数が大幅に減少していたが、新型コロナウィルスの影響低減により店舗の営業環境に改善が見られる。行動制限緩和後の外出需要増加に対応した商品展開、TVCMやポイント還元等のプロモーション施策などを行っている。

競合他社

連結の範囲

同社グループは、同社及び連結子会社17社にて構成され、主に商品販売事業を行う。

強み・弱み

多彩なブランド展開に加え、企画から生産・物流・販売まで一貫した仕組みで商品を提供できる点が強み。同社は感染症の拡大を事業リスクとして挙げており、顧客のライフスタイルや志向の変化が業績に与える影響が大きい。競合企業も多く、顧客の選好にマッチした商品企画ができなかった場合、業績へ与える影響が懸念される。

KPI

2023年2月期第1四半期におけるKPIとみられる開示は下記。
①    国内EC売上高
②    店舗数・出退店実績

2023年2月期第1四半期 決算説明会資料
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