2685 アダストリアの業績について考察してみた

2685 アダストリアの業績について考察してみた

PERAGARUアナリスト

四半期業績推移随時更新中

(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2022.Q3 2021.11 54,120 3,852 7.12%
FY2022.Q4 2022.02 54,851 2,081 3.79%
FY2023.Q1 2022.05 58,006 4,574 7.89%
FY2023.Q2 2022.08 54,572 996 1.83%
(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2017.Q4 2017.02 54,761 1,284 2.34%
FY2018.Q1 2017.05 54,066 3,833 7.09%
FY2018.Q2 2017.08 53,727 -43 -0.08%
FY2018.Q3 2017.11 55,476 2,949 5.32%
FY2018.Q4 2018.02 59,518 -1,734 -2.91%
FY2019.Q1 2018.05 51,392 1,278 2.49%
FY2019.Q2 2018.08 53,613 -749 -1.4%
FY2019.Q3 2018.11 57,340 5,171 9.02%
FY2019.Q4 2019.02 60,319 1,490 2.47%
FY2020.Q1 2019.05 56,290 5,221 9.28%
FY2020.Q2 2019.08 52,691 1,943 3.69%
FY2020.Q3 2019.11 55,299 4,806 8.69%
FY2020.Q4 2020.02 58,096 915 1.57%
FY2021.Q1 2020.05 33,267 -4,758 -14.3%
FY2021.Q2 2020.08 46,397 348 0.75%
FY2021.Q3 2020.11 53,169 5,518 10.38%
FY2021.Q4 2021.02 51,037 -342 -0.67%
FY2022.Q1 2021.05 46,387 624 1.35%
FY2022.Q2 2021.08 46,224 7 0.02%
FY2022.Q3 2021.11 54,120 3,852 7.12%
FY2022.Q4 2022.02 54,851 2,081 3.79%
FY2023.Q1 2022.05 58,006 4,574 7.89%
FY2023.Q2 2022.08 54,572 996 1.83%

沿革

1953年10月茨城県にて株式会社福田屋洋服店を設立、紳士服小売業を開始。1992年3月「ローリーズファーム」の展開を開始、レディースカジュアルウェア小売業に進出。2000年12月日本証券業協会に株式を店頭登録。2002年12月東証二部へ上場。2004年2月東証一部へ市場変更。現在は東証プライム。2007年10月自社サイトでWEB事業を開始。2013年9月株式会社アダストリアホールディングスに商号変更し、持株会社体制に移行。2015年3月株式会社アダストリアホールディングス、株式会社ポイント、株式会社トリニティアーツの3社を合併、持株会社体制を解消。2015年6月株式会社アダストリアへ商号変更。衣料品・雑貨等の企画・製造・販売を営む

株主構成

有価証券報告書によると2022年2月末時点の筆頭株主は、取締役の福田泰生氏が代表取締役を務める株式会社フクゾウで37.53%を保有。次いで、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)が7.19%、前澤友作氏が6.83%、愛知県の繊維商社である豊島株式会社が4.38%を保有している。そのほか、信託銀行の信託口、代表取締役会長の福田三千男氏、アダストリア従業員持株会などが並ぶ。

取締役会

取締役は10名(社内5名、社外5名)、監査役は4名(社内1名、社外3名、1名は常勤)、監査役会設置会社である。代表権を持たない社内取締役3名は、同社の前身である株式会社アダストリアホールディングス、株式会社ポイント、株式会社トリニティアーツ、株式会社三和銀行(現 株式会社三菱UFJ銀行)などの出身者である。

代表取締役の経歴

代表取締役会長の福田三千男氏は1946年7月生まれ。同志社大学を卒業後、株式会社福田屋洋服店(現 同社)に入社。創業者である福田哲三の長男。その後、株式会社アダストリアホールディングス、株式会社ポイントの代表取締役などを務め、2021年5月に現職へ就任。子会社である株式会社BUZZWIT、株式会社エレメントルールの取締役会長も兼任。
代表取締役社長の木村治氏は1969年9月生まれ。1990年に株式会社福田屋洋服店(現 同社)に入社。2011年9月に株式会社トリニティアーツ(現 同社)の代表取締役社長へ就任し、2022年5月に現職へ就任。

報告セグメント

「衣料品並びに関連商品の企画・販売」の単一セグメントだが、事業部門に基づき「アパレル・雑貨関連事業」と「その他(飲食事業)」に分けている。2023年2月期第1四半期の売上高58,006百万円の構成比は、アパレル・雑貨関連事業が96.4%を占める。営業利益は4,574百万円であった。

事業モデル

商品販売事業では、「グローバルワーク」、「ローリーズファーム」、「レプシィム」、「ジーナシス」、「レイジブルー」などのカジュアルファッションブランドと、「ニコアンド」、「スタジオクリップ」、「ベイフロー」などのライフスタイル提案型ブランドを中心に全国展開している。また、「アプレジュール」などのEC専業ブランドや、「バビロン」、「バンヤードストーム」などの大人向けブランドも展開している。アジアや米国においてもブランド展開しており、2023年2月期第1四半期時点では、国内1,357店舗、海外80店舗であり、飲食事業を含めると合計1,516店舗となっている。なお、海外子会社の売上高は連結の7%程度WEB事業は国内売上高構成比に占める割合は27.2%で、そのうち約半分強が自社ECである。「マルチカテゴリー」により、暮らしを取り巻く様々なカテゴリーで、ファッションを軸としたアイテムやサービスを展開する。
物流事業では、多店舗展開するうえで効率的に商品仕入れを行うため、セントラルバイイング方式により入荷した商品の検品及び保管、タイムリーな商品出荷を行う。

同社HP HOME > 企業情報 > ビジネスモデル・事業内容

アパレル業界では、商業施設の休業や営業時間の短縮等により来店客数が大幅に減少していたが、新型コロナウィルスの影響低減により店舗の営業環境に改善が見られる。行動制限緩和後の外出需要増加に対応した商品展開、TVCMやポイント還元等のプロモーション施策などを行っている。

競合他社

8016オンワードホールディングス(直近決算期売上高1,684億円)、TSIホールディングス(直近決算期売上高1,403億円)など、アパレル企業は多数存在する。

連結の範囲

同社グループは、同社及び連結子会社17社にて構成され、主に商品販売事業を行う。

強み・弱み

多彩なブランド展開に加え、企画から生産・物流・販売まで一貫した仕組みで商品を提供できる点が強み。同社は感染症の拡大を事業リスクとして挙げており、顧客のライフスタイルや志向の変化が業績に与える影響が大きい。競合企業も多く、顧客の選好にマッチした商品企画ができなかった場合、業績へ与える影響が懸念される。

KPI

2023年2月期第1四半期におけるKPIとみられる開示は下記。
①    国内EC売上高
②    店舗数・出退店実績

2023年2月期第1四半期 決算説明会資料

業績

2018年2月期から2022年2月期までの5期をみると、売上高は222,787百万円から201,582百万円、経常利益は5,428百万円から8,166百万円と減収増益。2021年2月期の落ち込みが大きかったが、店舗の営業環境に改善が見られ、直近期は大幅増益となった。営業CFは恒常的にプラス、投資CFは恒常的にマイナス。2023年2月期第1四半期における自己資本比率は52.8%。

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