6034 MRTの業績について考察してみた

四半期業績推移随時更新中

沿革

2000年1月、東京大学医学部附属病院の医師間互助組織を母体として、現取締役会長の冨田兵衛氏が中心となり、有限会社メディカルリサーチアンドテクノロジー設立。それ以前からの慣習であった医師同士によるアルバイトの相互紹介を、インターネット等のIT活用によってシステム化。2000年5月に有料職業紹介事業の許可取得、2004年10月には一般労働派遣事業の許可取得。2006年10月の株式会社化を経て、2014年9月、MRT株式会社に商号変更。2017年1月に看護師・薬剤師の派遣・紹介を事業とする株式会社NOSWEATを、同年12月には同業の株式会社医師のともをM&Aで子会社化。2014年12月東証マザーズ上場、現在は同グロース。インターネット上の求人情報サイト運営を中心に、医療従事者の職業紹介事業を展開。遠隔診療・健康相談サービスなども提供。

株主構成

四半期報告書によると2022年6月末時点の筆頭株主は、創業者で取締役会長の冨田兵衛氏の資産管理会社とみられる株式会社冨田医療研究所が21.53%保有。続いて、冨田氏個人名義が16.04%、同氏夫人の冨田留美氏が8.07%保有。以下は5%未満の保有率で、前代表取締役社長の馬場稔正氏(4.61%)、代表取締役社長の小川智也氏(2.51%)ほか個人、国内外の証券会社等が名を連ねる。創業者一族の保有率は約45%。2022年3月31日付のコーポレート・ガバナンスに関する報告書では、外国人株式保有比率は10%未満。

取締役会

取締役は6名(社内3名、社外3名)、監査役は3名(全員社外、常勤1名)、監査役会設置会社である。代表権を持たない社内取締役2名は、前述の冨田兵衛氏、監査法人、法律事務所、マスターピース・グループ株式会社を経て2013年に入社した西岡哲也氏。社外取締役には国内外の医師、起業家が就任。

代表取締役の経歴

代表取締役社長の小川智也氏は1973年6月生まれ。大分医科大学(現大分大学)卒業後、2002年4月に医師国家試験合格。2004年6月に大阪府立千里救命救急センターへ、2005年6月には大阪医療センター救命救急センターへ入職。2011年9月、同社取締役事業本部長に就任。取締役執行役員経営戦略室長、同事業本部長、取締役副社長などを経て2019年4月より現職。

報告セグメント

｢医療情報プラットフォームの提供事業｣の単一セグメントであるが、サービスの種類別に｢医療人材コンサルティング｣、｢その他｣に大別される。その他には、ネット医局、オンライン診断・健康診断サービスなどが該当する。2021年12月期の外部顧客への売上収益4,469百万円の構成比は、医療人材コンサルティング83.3%、その他16.7%であった。医療人材コンサルティングは、さらに医師の人材紹介(66.0%)及びその他医療従事者の人材紹介(17.3%)に分類される。地域別では、日本国内が全売上を占める。また、医療法人社団Vantage Clinicへの売上収益は、連結売上収益の10%以上を占める(27.7%)。

事業モデル

医療従事者への求人情報提供と医療機関への人材紹介を展開する、医療人材コンサルティングが主力事業である。アプリなどを通じてオンラインでマッチングを図る、同社プラットフォーム｢MRTマッチングシステム｣が技術的コア。主力は非常勤医師紹介サービス｢Gaikin｣で、アルバイト等のスポット求人情報を提供する。他のサービスとしては、常勤医師紹介の｢career｣、看護師紹介の｢MRTナースバンク｣、薬剤師紹介の｢MRT薬剤師｣の運営なども行う。
主な収益源は、求人を行う医療機関からの紹介手数料収入であり、労働契約が成立した場合に支払われる。その額は非常勤の場合は給与または報酬の10~20%、常勤の場合は20~30%である。

競合他社

2413エムスリー(株)(売上収益208,159百万円)が、連結子会社のエムスリーキャリア(株)を事業会社として医療従事者の人材紹介事業を展開する点で競合する。同事業を担当するキャリアソリューションセグメントの売上収益は14,094百万円。
4763(株)クリーク･アンド･リバー社(売上高41,799百万円)も、医師紹介事業｢民間医局｣を運営する点で競合。同事業担当の医療分野セグメントの売上高は4,406百万円。

連結の範囲

同社グループは、同社及び連結子会社6社で構成される。連結子会社のうち、次の2社は売上収益の連結売上収益に占める割合が10%を超える。従来型の対面式紹介、開業や継承のサポートなどを行う株式会社医師のとも(14.7%)。紹介事業のほかキャリア支援事業を展開する株式会社日本メディカルキャリア(11.9%)。

強み・弱み

現役の医師が立ち上げ、取締役の過半数が医師であるため、徹底した医療現場主義による医師目線でのサービス提供が強み。ワクチン接種や健康観察業務などへの人材供給の必要性から、ポストコロナ時代における医師紹介サービスの需要増も期待される。一方、事業基盤が医療人材サービスの単一セグメントであり、市場規模も限られるため、競合他社のシェア拡大や新規事業者の参入が潜在的リスクとなる。

KPI

医療従事者会員数、取引先医療関連施設数、マッチング数(労働契約成立数)などが主要KPIとみられる。
医療従事者会員数(2021年12月時点):28.3万(前年同期比+8.8%)
取引先医療関連施設数(同上):1.2万(前年同期と同水準)
マッチング数(2021年1月~12月):15万(前年比+7.1%)

業績

2017年3月期~2021年12月期の約5年間で売上収益を4倍近くに、税引前利益を9倍へ伸ばすなど急成長。特に2021年12月期以降のコロナ関連売上拡大を追い風とする収益増が著しく、同期は売上収益4,469百万円(前期比+74.4%)、営業利益1,280百万円(同+384.5%)、税引前利益1,268百万円(同+429.6%)であった。2022年12月期第2四半期も引き続き好調。営業CFは概ねプラス、投資CFは恒常的にマイナス。2022年12月期第2四半期の親会社所有者帰属持分比率は47.5%。