7735 SCREENホールディングスの業績について考察してみた

四半期業績推移随時更新中

沿革

1868年創業の石田旭山印刷所を起源として、1943年10月に大日本スクリーン製造株式会社を京都市に設立。1946年3月、カメラ、アーク灯、焼付機等の写真製版機械の生産を開始し、写真製版設備の総合メーカーとなる。1958年3月、本社内に工場を新築し、ガラススクリーンのほかコンタクトスクリーン、テレビ用・レーダー用等の電子関係部品の生産を開始。1963年3月には彦根機械工場を新築し、工業用カメラの量産体制を確立。1967年7月の米国D.S.AMERICA INC.設立を皮切りに、1978年8月のドイツ、1981年4月のオランダと海外進出を図る。2014年10月、持株会社体制へ移行し株式会社SCREENホールディングスへ商号変更。1962年5月に大証二部上場、1967年10月には東証二部場。1970年8月、両市場とも一部へ市場変更、現在は東証プライム。半導体製造装置、印刷関連機器、ディスプレー製造装置等の製造・販売を主な事業とする。

株主構成

四半期報告書によると、2022年9月末時点の筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行株式会社信託口で18.63%保有。次いで、株式会社日本カストディ銀行信託口が9.36%保有。以下は5%未満の保有率で、生命保険会社、国内外の金融機関、取引先持株会が続く。2022年7月7日付のコーポレート・ガバナンスに関する報告書によると、外国人株式保有比率は20%以上30%未満。

取締役会

取締役は8名(社内4名、社外4名)、監査役は4名(社内常勤2名、社外2名)、監査役会設置会社である。代表権を持たない社内取締役2名のうち、1名はプロパーで他1名は株式会社三菱東京UFJ銀行元執行役員。社外取締役には株式会社トーセ代表、株式会社ジーエス・ユアサ コーポレーション相談役、ローム株式会社元幹部、同志社大学准教授が就任。

代表取締役の経歴

代表取締役は2名代表取締役会長の垣内永次氏は1954年4月生まれ。天理大学卒業後、1978年4月に株式会社岩倉組(現株式会社イワクラ)入社。1981年4月に同社入社、常務執行役員、代表取締役社長などを経て2019年6月より現職。
代表取締役社長の廣江敏朗氏は1959年5月生まれ。同志社大学卒業後、1983年4月に同社入社。上席執行役員、子会社の株式会社SCREENファインテックソリューションズ代表取締役社長などを経て2019年6月より現職。

報告セグメント

｢SPE(半導体製造装置事業)｣、｢GA(グラフィックアーツ機器事業)｣、｢FT(ディスプレー製造装置および成膜装置事業)｣、｢PE(プリント基板関連機器事業)｣｣の4セグメントで構成される。2022年3月期の外部顧客への売上高411,865百万円の構成比は、SPE 77.5%、GA 10.5%、FT 8.1%、PE 3.2%、その他0.7%であった。その他には、ライフサイエンス分野の機器、車載用部品検査装置、ソフトウエア、印刷物の企画・製作等が該当。また同期の調整前セグメント利益66,391百万円の構成比は、SPE 94.6%、GA 2.5%、FT 0.9%、PE 3.1%、その他▲1.1%となった。調整額は▲5,118百万円。売上高、セグメント利益の両面でSPEが主力。地域別の売上構成比は、日本18.8%、台湾23.4%、韓国7.4%、中国26.2%、米国11.8%、欧州8.8%、その他3.6%と、中国及び台湾が主力市場で、両国で全売上の半数を占める。主要顧客はTaiwan Semiconductor Manufacturing Company, Ltd.で、全売上高に占める割合は17.6%。

事業モデル

前述のとおり主力事業はSPE(半導体製造装置事業)で、半導体デバイス製造における洗浄、塗布・現像、熱処理等の各工程で使用される装置の製造・販売を行う。微細化・積層化が進む最先端プロセスのみならず、IoTデバイスや車載向けなどのあらゆるデバイス分野で、幅広いニーズに対応。特に、半導体製造プロセス全体の中で約3割を占める洗浄プロセスにおいて、枚葉式洗浄装置(シェア35%)、バッチ式洗浄装置(同58%)、スピンスクラバー(同63%)の3分野で世界トップシェアを獲得するなど高い実績を誇る。
GA(グラフィックアーツ機器事業)では、ページ編集・データ処理、デジタル印刷、製版など印刷の各段階で使用される装置やソフトを扱う。
FT(ディスプレー製造装置および成膜装置事業)は、ディスプレー製造工程用の各種装置・サービスを提供するとともに、成膜技術を応用展開した成膜装置事業拡大にも注力。
PE(プリント基板関連機器事業)は、プリント基板製造工程で使用される露光装置、検査装置等を扱う。

競合他社

主力の洗浄プロセス3分野ではシェア世界トップであり、当該事業で同社の脅威となるような他社は見当たらない。SPE全体で見ると、8035東京エレクトロン(株)(売上高2,003,805百万円)が、コータ/デベロッパ、エッチング装置、成膜装置を主力とするものの競合の可能性あり。

連結の範囲

同社グループは、同社及び子会社60社(うち連結子会社57社)、持分法適用関連会社2社で構成される。事業運営は連結子会社の株式会社SCREENセミコンダクターソリューションズ(SPE担当)、株式会社SCREENグラフィックソリューションズ(GA担当)、株式会社SCREENファインテックソリューションズ(FT担当)、株式会社SCREEN PEソリューションズ(PE担当)が行う。これらのうち、株式会社SCREENセミコンダクターソリューションズは売上高の連結売上高に占める割合が10%を超える(71.3%)。

強み・弱み

枚葉式洗浄装置、バッチ式洗浄装置、スピンスクラバーの洗浄プロセス3分野で世界トップシェアを誇る。世界各地に拠点を持ち、特に半導体産業の盛んな中国、台湾への供給実績が高い点も強み。
一方、主要顧客の産業分野や地域に偏りがある点はリスクであり、特に米中貿易摩擦の再燃は懸念材料。また、半導体市場は好不況の波が激しい傾向にあり、製造装置の需要も大きく変動するリスクがある。

KPI

受注実績などが主要KPIと見られる。
・受注高(2022年3月期第4四半期):1,296億円(前年同期比+23.5%)
・受注残高(同上):2,392億円(同上+58.2%)

業績

過去10期を見ると概ね順調に業績を伸ばし、売上高を2013年3月期の約2千億から2倍へ拡大、経常利益も2014年3月期以降は黒字を維持。2022年3月期は売上高411,865百万円(前期比+28.6%)、営業利益61,273百万円(同+150.2%)、経常利益59,438百万円(同+161.6%)と10年来最高を記録。なお2023年3月期第3四半期も引き続き好調で、売上高335,243百万円(前年同期比+15.2%)、営業利益56,655百万円(同+41.1%)、経常利益57,194百万円(同+43.3%)となった。営業CFは概ねプラスで推移、投資CFは恒常的にマイナス。2023年3月期第3四半期の自己資本比率は52.3%。