四半期業績推移随時更新中
| (単位：百万円) | 決算期 | 売上 | 営業利益 | 営業利益率 |
| FY2023.Q3 | 2023.01 | 6,760 | -92 | -1.36% |
| FY2023.Q4 | 2023.04 | 6,787 | 55 | 0.81% |
| FY2024.Q1 | 2023.07 | 6,714 | 116 | 1.73% |
| FY2024.Q2 | 2023.10 | 7,075 | -121 | -1.71% |
| (単位：百万円) | 決算期 | 売上 | 営業利益 | 営業利益率 |
| FY2018.Q3 | 2018.01 | 5,321 | 68 | 1.28% |
| FY2018.Q4 | 2018.04 | 5,877 | 293 | 4.99% |
| FY2019.Q1 | 2018.07 | 6,569 | 331 | 5.04% |
| FY2019.Q2 | 2018.10 | 6,557 | 172 | 2.62% |
| FY2019.Q3 | 2019.01 | 6,690 | 96 | 1.43% |
| FY2019.Q4 | 2019.04 | 6,669 | 333 | 4.99% |
| FY2020.Q1 | 2019.07 | 7,012 | -99 | -1.41% |
| FY2020.Q2 | 2019.10 | 7,323 | 220 | 3% |
| FY2020.Q3 | 2020.01 | 6,798 | 65 | 0.96% |
| FY2020.Q4 | 2020.04 | 6,205 | -398 | -6.41% |
| FY2021.Q1 | 2020.07 | 6,399 | 160 | 2.5% |
| FY2021.Q2 | 2020.10 | 6,764 | 311 | 4.6% |
| FY2021.Q3 | 2021.01 | 6,451 | 105 | 1.63% |
| FY2021.Q4 | 2021.04 | 6,445 | -223 | -3.46% |
| FY2022.Q1 | 2021.07 | 6,564 | -434 | -6.61% |
| FY2022.Q2 | 2021.10 | 6,488 | 30 | 0.46% |
| FY2022.Q3 | 2022.01 | 6,745 | 122 | 1.81% |
| FY2022.Q4 | 2022.04 | 6,271 | 162 | 2.58% |
| FY2023.Q1 | 2022.07 | 6,714 | 192 | 2.86% |
| FY2023.Q2 | 2022.10 | 6,740 | 138 | 2.05% |
| FY2023.Q3 | 2023.01 | 6,760 | -92 | -1.36% |
| FY2023.Q4 | 2023.04 | 6,787 | 55 | 0.81% |
| FY2024.Q1 | 2023.07 | 6,714 | 116 | 1.73% |
| FY2024.Q2 | 2023.10 | 7,075 | -121 | -1.71% |
沿革
1976年7月、有限会社メガネスーパーとして設立され、眼鏡用品の小売業を開始。全国主要都市にメガネ・コンタクトレンズを中心としたチェーン店を展開する。2004年3月、東証JASDAQに上場。2008年頃より価格競争の激化に伴って収益が悪化し、2011年4月期には債務超過に陥る。2012年、アドバンテッジパートナーズをはじめ投資ファンドが主導となり、経営再建を開始。2016年4月期に黒字化を果たす。2017年11月、株式移転により株式会社ビジョナリーホールディングスを設立し、株式会社メガネスーパーが完全子会社となる。2019年10月、株式会社大塚メガネを子会社化。現在は東証スタンダード。
株主構成
参照日時：
| 氏名又は名称 | 所有株式数 | 割合 |
| エムスリー株式会社 | 12,045,000 | 33.12% |
| 東海東京証券株式会社 | 1,629,000 | 4.47% |
| 野村證券株式会社 | 1,164,000 | 3.2% |
| 株式会社SBI証券 | 974,000 | 2.67% |
| 焼野 竜介 | 881,000 | 2.42% |
| みずほ証券株式会社 | 842,000 | 2.31% |
| 小宮山 高広 | 630,000 | 1.73% |
| 岩田 由加里 | 600,000 | 1.64% |
| 楽天証券株式会社 | 586,000 | 1.61% |
| 山崎 康貴 | 400,000 | 1.09% |
取締役会
参照日時：
| 役職名・氏名 | 生年月日 | 任期 | 所有株式数 |
| 取締役社長(代表取締役)執行役員 松 本 大 輔 | 1974年3月4日 | (注)2 | - |
| 取締役常勤監査等委員 千 葉 恵 介 | 1979年9月10日 | (注)3 | - |
| 取締役監査等委員 村 崎 直 子 | 1971年8月18日 | (注)3 | - |
| 取締役監査等委員 加 藤 真 美 | 1963年5月7日 | (注)3 | - |
| 取締役監査等委員 原口 純 | 1978年2月28日 | (注)3 | - |
(注) 1. 監査等委員である取締役 千葉恵介氏、村崎直子氏、加藤真美氏及び原口純氏は社外取締役であります。
2. 監査等委員でない取締役の任期は、2023年4月期に係る定時株主総会終結の時から(2023年7月から)2024年4月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3. 監査等委員である取締役 加藤真美氏及び原口純氏の任期は、2022年4月期に係る定時株主総会終結の時から(2022年7月から)2024年4月期に係る定時株主総会終結の時までであります。また、監査等委員である取締役 千葉恵介氏及び村崎直子氏の任期は、2023年4月期に係る定時株主総会終結の時から(2023年7月から)2025年4月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4. 当社は、取締役 千葉恵介氏、村崎直子氏、加藤真美氏及び原口純氏を株式会社東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届出ております。
※有価証券報告書から抜粋
代表取締役の経歴
代表取締役社長の星﨑尚彦氏は1966年10月生まれ。早稲田大学法学部を卒業後、8031三井物産に入社した。1999年、スイスのIMDビジネススクールに留学してMBAを取得。同年12月に三井物産を退社し、フラー・ジャコージャパンの代表取締役に就任した。以後、さまざまな企業の代表取締役を歴任。アパレルメーカー｢クレッジ｣の経営再建ではアドバンテッジパートナーズとタッグを組み、1年半でV字回復を成し遂げた。2013年、アドバンテッジパートナーズに招聘され、メガネスーパー代表取締役社長に就任。2017年11月、同社設立と同時に代表取締役に就いた。
報告セグメント
2023年10月期 参照日時：
| セグメント | 売上高(百万円) |
| 小売事業 | 12,520 |
| 卸売事業 | 811 |
| EC事業 | 457 |
事業モデル
ミドル層、シニア層をターゲットに設定したアイケア商品を販売する。老眼や眼精疲労に対応する商品が多い。｢アイケアカンパニー｣として、ただメガネを売るのではなく総合的な眼のサポートも手がけ、顧客の支持を得る。
主力の小売事業はフロー収益、サービス収益、ストック収益と3種類の収益基盤を持つ。
フロー収益はメガネ、コンタクトレンズ、補聴器などの販売による収益。フランチャイズ展開はせず、すべて直営店で販売する。眼鏡レンズは59.7%を株式会社ニコン・エシロールから仕入れ、コンタクトレンズについては30.7%をジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社から仕入れている。
次に、サービス収益はトータルアイ検査をはじめとするサービス提供から得られる。トータルアイ検査とは、視力にくわえて生活環境や眼の調整力も考慮した、最大52項目におよぶ眼の検査である。ほかにも既存のメガネを再調整するサービスなどを提供する。
最後にストック収益はコンタクト定期便やHYPER保証システム、こども安心プランから得られるサブスクリプション型の収益である。
卸売事業は子会社の株式会社VISIONIZEが中心となる。VISIONIZEはイタリアの大手アイウェアメーカーであるMARCOLIN社、LVMHグループのTHELIOS社の日本総代理店を務める。
EC事業では｢メガネスーパー公式通販サイト｣をはじめ、Amazon、楽天などのモールECにて商品提供をおこなう。また、過去に購入したコンタクトレンズ用品を1タップで注文できる自社アプリや、LINEを活用した来店予約など、オムニチャネル戦略を展開する。
2019年における眼鏡一式小売市場の規模は5,587億円程度。コンタクトレンズの市場規模は2020年で2,403億円である。高齢化の進展による老視マーケットの拡大、PCやスマホなどを高頻度に使用する若年層の視力低下、疲れ目、スマホ老眼などで両市場ともにゆるやかに拡大傾向にある。
競合他社
- 3046 ジンズホールディングス（23年8月期売上高73,264百万円）
- 7455 パリミキホールディングス（23年3月期売上高47,400百万円）
- 9854 愛眼（23年3月期売上高14,198百万円）
連結の範囲
連結子会社はすべて国内にあり、7社で構成される。なお2022年5月のグループ再編により、子会社は5社となる。主要な子会社はメガネスーパーやアイスタイルなどを運営する株式会社VHリテールサービス。
強み・弱み
同社の強みは、高年齢層をターゲットにした付加価値の高い商品・サービスでの高い競争力である。事業再生期で低価格路線からの方向転換を経て、持続的に成長できる基盤が整ったといえる。一方で、直営店の展開にこだわる同社にとっては1店舗あたりの生産性向上が課題となる。業界全体を見ると、各社による価格競争と出店競争が激化している。同社は価格競争からは一線を画すものの、店舗展開にあたって出店費用や人件費などコスト負担の大きさが懸念される。
KPI
- 店舗数
- 小売事業売上高
- 来店予約率
