6494 NFKホールディングスの業績について考察してみた

四半期業績推移随時更新中

沿革

1950年4月、日本加熱材料株式会社として設立され、同年6月に日本ファーネス工業株式会社に商号変更。設立当時より燃焼装置や熱設備関連事業を手掛ける。1970年5月、日本ファーネス製造株式会社を設立。2006年10月、組織再編をおこない、株式会社NFKホールディングスへと商号変更。また、現在連結子会社である日本ファーネス株式会社を設立した。2009年12月に日本ファーネス製造株式会社を解散し、その全事業を日本ファーネス株式会社へ譲渡。2013年7月、東証JASDAQスタンダードに上場する。

株主構成

有価証券報告書によると、2021年3月末日時点の筆頭株主は株式会社船橋カントリー倶楽部で18.9%を保有する。ほか保有割合5%未満で株式会社トーテム、東拓観光有限会社、個人、国内の証券会社など。外国人株式保有比率は10%未満。

取締役会

取締役は7名(社内4名、社外3名)、監査役は3名(社内1名・常勤、社外2名)、監査役会設置会社である。代表権を持たない取締役3名はいずれも中途入社の50~60代。経歴はさまざまで、明治安田生命相互保険株式会社やTDKラムダ株式会社などを経て同社に入社している。

代表取締役の経歴

代表取締役の持田晋氏は1959年5月生まれ。1982年に中央大学理工学部を卒業し、同社へ入社。2005年10月に技術開発部部長に就任。2019年6月より現職。ほか、日本ファーネス株式会社取締役、JBRA(日本バーナ研究会)副会長、(一社)日本燃焼学会理事を務める。

報告セグメント

｢工業炉燃焼装置関連｣と｢その他｣の2報告セグメント。工業炉燃焼装置関連ではおもにバーナ等の燃焼機器部品、各種プラント燃焼装置を製造・販売する。｢その他｣では不動産賃貸等を営む。なお直近2022年3月期第2四半期の売上高939百万円のうち、工業炉燃焼装置関連の売上が99.9%を占める。

事業モデル

工業炉燃焼装置関連は8つの製品部門に分かれる。それぞれ環境装置石油化学部門、工業炉部門、ボイラ用機器部門、工業炉用機器部門、産業機械用機器部門、メンテナンスサービス部門、部品部門、HRS部門である。おもな製品は自動車関連企業向けの非鉄金属熱処理炉や石油化学関連企業向けの産業用各種燃焼装置、各種ガスバーナなどで、顧客ニーズに合わせたカスタムメイドが中心。顧客は国内外の鉄鋼、自動車、産業機械、紙・パルプ、石油化学と幅広い。なお各種工業炉については米国ヘビーデューティー社、英国バーレック社と技術提携をおこなっている。
工業炉業界においては、世界的に脱炭素の風向きが強まっていることから、いかに環境に配慮した製品を受注・生産できるかという段階へシフトしている。

競合他社

主力の工業炉について、国内上場企業では1964中外炉工業がトップシェア。そのほかは非上場企業がおもな競合となる。

連結の範囲

日本ファーネス株式会社を連結子会社に持ち、株式会社サン・イは持分法適用関連会社に該当する。どちらも工業炉燃焼関連装置関連事業を営む。

強み・弱み

省エネ技術に強みを持つ。工業炉事業で取り扱うバスケットレス回転炉は、日本機械工業連合会優秀省エネルギー機器『経済産業大臣賞』を受賞。従来製品よりも42%の省エネ化を実現しており、多くの国内自動車メーカーに採用されている。その技術力の高さから国内外さまざまな企業と技術供与契約を結び、ロイヤリティを受け取っている。一方、人材育成の遅れが懸念される。取締役4名のうちプロパー社員は1名で、新卒採用も現在募集をおこなっていない。子会社の日本ファーネス株式会社においても2021年度の採用実績は1名と少なく、長い目で見て、経営に携われる人材を育成できるかが不安材料とみられる。

KPI

売上高、経常利益、従業員数はKPIとなりうる。
①2022年3月期 第2四半期 売上高:939百万円(前年同期比▲10.4%)
②2022年3月期 第2四半期 経常利益:36百万円(前年同期比+12.5%)
③2021年3月期 従業員数:82名(前期比▲7名)

業績

過去5期分の経営状況をみると、売上高は2,590百万円からアップダウンを繰り返し、2020年3月期の2,667百万円をピークに2,309百万円で着地している。一方、経常利益は▲142百万円から221百万円と黒字転換。創業79期目でありながら自己資本比率は75.5%と健全な財務状況を維持してきたとみられる。投資CFは恒常的にマイナス、営業CFは2019年3月期と2021年3月期はプラスである。