6958 日本シイエムケイの業績について考察してみた

四半期業績推移随時更新中

沿革

1961年2月中央銘板工業株式会社を設立。主にネームプレートを製造販売。1970年4月プリント配線板専業メーカーとなる。1984年1月日本シイエムケイ株式会社に商号変更。1985年7月東証二部に上場。1989年9月東証一部に指定替え。プリント配線板最大手。自動車向けが8割を占める。

株主構成

有価証券報告書によると2021年9月末時点の大株主は、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)で7.28%、株式会社キョウデンエリアネットが9.43%、創業者の長男である中山高広氏が5.03%を保有。以下5%未満の保有で、株式会社みずほ銀行、一般財団法人電子回路基板技術振興財団、第一生命保険株式会社、創業者の次男である中山明治氏などが並ぶ。外国人株式保有比率は10%以上20%未満。

取締役会

取締役は9名(社内6名、社外3名)、監査役は4名(社内2名、社外2名)、監査役会設置会社である。代表権を持たない社内取締役5名は、プロパーが3名のほか、キヤノン電子株式会社やキヤノン株式会社の出身者である。

代表取締役の経歴

代表取締役社長CEOの大澤功氏は1958年4月生まれ。1989年9月シイエムケイ蒲原電子株式会社へ入社。2014年10月に同社へ入社し、国内事業本部蒲原事業部副事業部長に就任。2018年4月に代表取締役社長へ就任、2020年1月にCEOへ就任。

報告セグメント

｢日本｣、｢中国｣、｢東南アジア｣、｢欧米｣の4報告セグメントに大別される。2022年3月期2四半期の売上高38,677百万円の調整前の構成比は、日本46.0%、中国27.3%、東南アジア22.7%、欧米4.0%である。セグメント利益(又は損失)は、日本820百万円、中国▲129百万円、東南アジア48百万円、欧米87百万円であり、調整額を差し引いた営業利益は399百万円であった。用途別では、車載が8割を占め、なかでもパワートレイン・走行安全系が全体の45.1%を占めており主力。詳細はKPIの項目の図を参照。

事業モデル

日本や中国、東南アジア、欧米にて、主にプリント配線板を生産・販売している。主要製品は、｢両面プリント配線板｣、｢多層プリント配線板｣、｢ビルドアップ配線板｣、｢RF(リジッド・フレックス)シリーズ｣、｢車載関連(車載向け配線板、CARFT、SEPT)｣、｢高放熱・大電流対応(CMK-COMP)｣、｢環境配慮型プリント配線板(E-spec)｣など。車載向けのほか、アミューズメント、通信、デジタルカメラ、AV・デジタル家電などに利用されている。特に、｢車載向けビルドアップ配線板(HDI)｣は世界トップシェアを誇っている。

車載市場においては、世界的な半導体不足に伴う影響が懸念されるものの、中長期的には｢コネクティッド化｣、｢自動運転化｣、｢電動化｣など、｢CASE｣の新しい潮流による構造的な変化を背景とした電装化進展により、需要は拡大すると見込まれている。

競合他社

6787メイコー(直近決算期売上高1,192億円)や6837京写(直近決算期売上高173億円)、6881キョウデン(直近決算期売上高470億円)など、プリント配線板の製造販売を行う企業が競合として挙げられる。

連結の範囲

同社グループは、同社及び子会社11社、関連会社1社により構成され、プリント配線板の製造販売業を営んでいる。

強み・弱み

プリント配線板専業メーカーとして50年以上の実績を持つ点が強み。また、｢走る・曲がる・止まる｣といった車載の中でも特に高信頼性が必要な駆動系・制御系に強みを持つ。世界的な原油価格や素材価格の変動により、同社グループが供給を受ける材料価格に重大な影響を与える可能性がある。また、ドル、ユーロ、人民元、タイバーツ等の対円為替相場の大幅な変動があった場合、業績への影響が大きい点が弱み。

KPI

KPIとみられる開示は下記。
①用途別売上高
②基盤種類別売上高
③地域別業績
④為替レート

業績

2017年3月期から2021年3月期までの5期をみると、売上高は75,370百万円から69,967百万円、経常利益は2,628百万円から▲1,511百万円と減収減益。売上高は2019年3月期まで、経常利益は2018年3月期まではプラス基調であったが、以降減少している。世界的に自動車販売が低調に推移していることなどが要因とみられる。営業CFは恒常的にプラス、投資CFは恒常的にマイナス。2022年3月期第2四半期の自己資本比率は51.9%。