四半期業績推移随時更新中
(単位:百万円) | 決算期 | 売上 | 営業利益 | 営業利益率 |
FY2024.Q3 | 2023.12 | 50,208 | 3,744 | 7.46% |
FY2024.Q4 | 2024.03 | 51,537 | 4,516 | 8.76% |
FY2025.Q1 | 2024.06 | 44,977 | 1,911 | 4.25% |
FY2025.Q2 | 2024.09 | 49,961 | 2,906 | 5.82% |
(単位:百万円) | 決算期 | 売上 | 営業利益 | 営業利益率 |
FY2017.Q4 | 2017.03 | 47,019 | 6,088 | 12.95% |
FY2018.Q1 | 2017.06 | 45,623 | 6,047 | 13.25% |
FY2018.Q2 | 2017.09 | 45,841 | 5,132 | 11.2% |
FY2018.Q3 | 2017.12 | 45,486 | 3,837 | 8.44% |
FY2018.Q4 | 2018.03 | 50,448 | 5,759 | 11.42% |
FY2019.Q1 | 2018.06 | 47,181 | 5,086 | 10.78% |
FY2019.Q2 | 2018.09 | 47,922 | 4,237 | 8.84% |
FY2019.Q3 | 2018.12 | 48,495 | 4,546 | 9.37% |
FY2019.Q4 | 2019.03 | 49,021 | 4,440 | 9.06% |
FY2020.Q1 | 2019.06 | 43,845 | 2,854 | 6.51% |
FY2020.Q2 | 2019.09 | 45,570 | 3,791 | 8.32% |
FY2020.Q3 | 2019.12 | 43,287 | 3,607 | 8.33% |
FY2020.Q4 | 2020.03 | 45,828 | 3,671 | 8.01% |
FY2021.Q1 | 2020.06 | 29,701 | -83 | -0.28% |
FY2021.Q2 | 2020.09 | 33,462 | 458 | 1.37% |
FY2021.Q3 | 2020.12 | 43,351 | 4,550 | 10.5% |
FY2021.Q4 | 2021.03 | 45,488 | 4,971 | 10.93% |
FY2022.Q1 | 2021.06 | 40,292 | 3,539 | 8.78% |
FY2022.Q2 | 2021.09 | 40,611 | 2,903 | 7.15% |
FY2022.Q3 | 2021.12 | 39,188 | 1,745 | 4.45% |
FY2022.Q4 | 2022.03 | 43,446 | 2,514 | 5.79% |
FY2023.Q1 | 2022.06 | 39,423 | 874 | 2.22% |
FY2023.Q2 | 2022.09 | 43,257 | 1,375 | 3.18% |
FY2023.Q3 | 2022.12 | 46,942 | 1,691 | 3.6% |
FY2023.Q4 | 2023.03 | 48,997 | 2,916 | 5.95% |
FY2024.Q1 | 2023.06 | 44,092 | 1,345 | 3.05% |
FY2024.Q2 | 2023.09 | 47,997 | 2,921 | 6.09% |
FY2024.Q3 | 2023.12 | 50,208 | 3,744 | 7.46% |
FY2024.Q4 | 2024.03 | 51,537 | 4,516 | 8.76% |
FY2025.Q1 | 2024.06 | 44,977 | 1,911 | 4.25% |
FY2025.Q2 | 2024.09 | 49,961 | 2,906 | 5.82% |
沿革
1939年12月に田中ピストンリング株式会社を設立し、航空機・船舶向けピストンリングの製造を開始。1943年、帝国ピストンリングに商号変更。1961年10月に東証二部に上場。1970年6月にシリンダライナの製造を始める。1999年10月、東証一部に上場した。2011年10月、TPR株式会社に商号変更。2012年5月に樹脂製品の製造販売会社、現在は東証一部に上場する7215ファルテックに資本参加。2022年4月東証の市場区分見直しによりプライム市場へ移行した。自動車エンジン部品であるシリンダライナの製造・販売で世界首位の国内大手ピストンリングメーカー。
株主構成
2023年3月期第2四半期告書によると2022年9月末時点の筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行株式会社の信託口で9.9%を保有する。次いで明治安田生命保険相互会社が6.9%、損害保険ジャパン株式会社が6.7%を保有する。以下は保有割合5%未満で株式会社みずほ銀行、ヒューリック株式会社、東京建物株式会社等、国内金融機関や取引先が並ぶ。外国人株式保有比率は10%以上20%未満。
取締役会
取締役は8名(社内5名、社外3名)、監査役5名 (社内2名、社外3名)、監査役会設置会社である。取締役常務執行役員の唐澤武彦氏は株式会社みずほ銀行に入行後、グループ海外拠点勤務等を経て、2010年7月に同社へ出向。海外事業に長年携わり、2017年6月に取締役執行役員を経て、2018年6月に現職に就任した。
ほか代表を除く3名の取締役はプロパー社員とみられ、生産部門や国内営業部門の経験を持つ。
代表取締役の経歴
代表取締役会長兼CEOの末廣博氏は1958年9月生まれ。東京大学法学部卒業後、1981年4月に株式会社みずほ銀行に入行。その後みずほグループ内要職を歴任後、2018年6月に同社の取締役副社長執行役員に就任。2019年6月に現職に就任した。連結子会社の株式会社ファルテックの取締役を兼任する。
代表取締役社長兼COOの矢野和美氏は1957年2月生まれ。信州大学工学部を卒業し、1982年8月に同社へ入社。生産技術部門に長く携わり、2017年6月に取締役に就任。2021年4月より現職を務める。
報告セグメント
地域別に分けた事業セグメントである。「日本」、「アジア」、「北米」、「その他地域」と、連結子会社の株式会社ファルテックが担う事業セグメントの「ファルテックグループ」の5セグメントから構成される。
2022年3月期第2四半期累計の売上高82,680百万円のうち、日本が23,387百万円で28.3%、アジアが18,027百万円で21.8%、北米が6,683百万円で8.1%、その他地域が1,052百万円で1.3%、ファルテックグループが33,519百万円で40.5%を占める。セグメント別の利益2,249百万円はアジアの2,542百万円が牽引し、北米、ファルテックグループの赤字をカバーしている。
事業モデル
主力事業として、国内外でエンジン部品であるピストリングやシリンダライナ、バルブシートの製造・販売をおこなう。ピストンリング製造・販売を行う世界5社の一角であり、シリンダライナの国内シェアは約70%、世界シェアは約60%で首位。
国内の全自動車メーカと取引があり、連結子会社のファルテックグループでは自動車外装部品や自動車関連機器の製造・販売をおこなう。ほかアルミホイール等のアルミ製品や工業用プラスチック製品、産業用ゴム製品も取り扱う。
電気自動車向け需要取り込みに向けて新事業開発を積極的に実施。樹脂やゴムを使用した非内燃機関部品や、自社独自のカーボンナノチューブを使用した部材の開発に注力する。
中国や米国を中心に世界6極に進出し、海外に37の拠点を持つ。主要販売先は日産自動車株式会社であり、2020年3月期は連結売上高の10.8%を占める。
競合他社
バルブシートに強く、国内大手ピストンリングメーカーの6461日本ピストンリング(2022年3月期売上高50,783百万円)、ピストンリング世界首位の6462株式会社リケン(同78,372百万円)が競合として挙げられる。
連結の範囲
連結子会社37社、持分適用関連会社6社を持つ 。主要な連結子会社は自動車外装部品や自動車関連機器の製造・販売をおこない、東証スタンダードに上場する7215ファルテックだ。連結売上高に占める売上高の割合は10%を超える。
強み・弱み
強みとして多角的な事業展開が挙げられる。主力のエンジン向け部品で培ってきた技術を応用し、樹脂形成や樹脂塗装を組み合わせた内外装部品の開発や、軽量で耐熱性に富んだカーボンナノチューブの開発等をおこなう。
またトップシェアを誇るシリンダライナに用いられるアルミ加工技術を活かし、アルミの軽量さを保ちつつも耐久性を強化した自動車向けアルミ部品の開発にも注力する。
自動車のEV化により、軽量で耐久性の高い自動車部品のニーズが高まっており、同社も需要取り込みを狙う。
懸念点としては、世界の自動車販売数の変化による同社売上高への影響、海外売上比率が高いため、為替変動リスクなどが挙げられる。
KPI
KPIには新規事業への設備投資額などが挙げられる。
設備投資額:2022年3月期118億円(前期比+15.7%)
為替:米ドル、人民元、ポンド等
業績
過去5期の業績をみると、売上高は152,000百万円から193,000百万円で推移しており2020年3月期から減少傾向にある。経常利益も減少傾向で2018年3月期の24,023百万円から5期で▲39.0%となった。
営業CFはプラス、投資CFはマイナスを継続。自己資本比率は利益の蓄積による改善が続き、2022年3月期で50.4%と50%台にのせた。