2910 ロック・フィールドの業績について考察してみた

2910 ロック・フィールドの業績について考察してみた

PERAGARUアナリスト

沿革

1972年6月に株式会社ロック・フィールド設立、神戸市に本店を置き惣菜の製造販売業を開始。1989年4月にコロッケ専門店の「神戸コロッケ」を神戸市に出店、1992年5月にはハウスブランド「RF1」を創設。以降、アジアをテーマとした惣菜店舗「融合」、フレッシュジュース専門店「ベジテリア」、和惣菜店舗「いとはん」、セレクトショップ「グリーン・グルメ」を展開。1991年3月に大証二部上場、2000年2月には東証一部上場とともに大証では一部へ市場変更。2022年4月からは東証プライム。神戸コロッケを始めとする各種惣菜チェーン大手

株主構成

有価証券報告書によると、2022年4月末時点の筆頭株主は、創業者で代表取締役会長の岩田弘三氏の資産管理会社とみられる株式会社岩田で8.64%保有。続いて、日本マスタートラスト信託銀行株式会社信託口が7.31%、取引先持株会が5.34%保有。以下は5%未満の保有率で、国内の保険会社・金融機関、岩田氏個人名義、社員持株会などが続く。岩田氏の実質保有率は11.58%外国人株式保有比率は10%未満

取締役会

取締役は8名(社内5名、社外3名)、監査役は3名(1名は常勤で社内、2名は非常勤で社外)、監査役会設置会社である。代表権を持たない社内取締役は全員プロパー。社外取締役には三菱食品株式会社元代表取締役、株式会社ジオード代表取締役、株式会社LIXILグループ幹部が就任。

代表取締役の経歴

代表取締役は2名。代表取締役会長の岩田弘三氏は1940年9月生まれ。高等学校を中退し料理の世界へ入り、1965年12月に欧風料理店「レストランフック」を開業。1972年6月、同社を設立し代表取締役社長に就任。代表取締役会長兼社長などを経て、2018年7月より現職
代表取締役社長の古塚孝志氏は1965年2月生まれ。電気通信大学卒業後、1988年4月に入社。2014年7月に同職に就任したものの、経営環境の変化に対応するため岩田氏が2016年5月から同職を兼務。2018年7月より同職へ復帰

報告セグメント

「そうざい事業」の単一セグメントであるが、ブランド別に「RF1」、「グリーン・グルメ」、「その他」に大別される。2022年4月期の売上高47,119百万円の構成比は、RF1 62.3%、グリーン・グルメ19.7%、その他18.1%であり、RF1が主力となる。国別売上高は、日本国内が90%を超える。

事業モデル

主力はサラダやフライを中心に洋風惣菜を提供する「RF1」で、全国140店舗を展開し総売上高の60%以上を占める。その他、同社ブランドのセレクトショップ「グリーン・グルメ」、日本の伝統食をサラダとして新提案する和惣菜「いとはん」、素材と製法にこだわった「神戸コロッケ」、フレッシュジュースとスープの専門店「ベジテリア」、アジア各国の人気メニューを扱う「融合」を、百貨店や駅ビル等を中心に出店している。
生産拠点は、神戸ヘッドオフィス(神戸市東灘区)、静岡ファクトリー(静岡県磐田市)である。
新型コロナウイルス感染拡大の影響としては、巣ごもり消費でテイクアウト需要が高まった一方で、同社は主力出店先である百貨店や駅ビルの臨時休業・時短営業の影響を受けている。

第50期 ROCK FIELD REPORT p.7

競合他社

個性的でブランド力の高い惣菜専門店として、2294(株)柿安本店(売上高37,998百万円)が競合する。惣菜類全般を対象とすると、2669カネ美食品(株)(売上高77,630百万円)、2915ケンコーマヨネーズ(株)(売上高75,647百万円)なども競合し得る。

連結の範囲

同社グループは、同社及び子会社2社(うち連結子会社1社)で構成される。連結子会社の岩田(上海)餐飲管理有限公司は、中国上海市で惣菜の製造・販売を行う。

強み・弱み

「神戸コロッケ」、「RF1」など知名度の高いブランドを持ち、デパ地下等における代表的な人気惣菜店の地位を確立している点が強み。ポストコロナ社会においては、家庭内で消費される惣菜類の需要増が見込まれる点も追い風。一方、近年は惣菜の多様化に伴って独自色を打ち出す新興勢力が台頭しつつあり、これらとの競合によるシェア縮小が懸念される。食品関連事業一般として、品質不良が食中毒などの深刻な健康被害を招き得る点もリスク。

KPI

出退店数などが主要KPIと見られる。

2022年4月期 決算説明資料 p.9

業績

2013年4月期から2022年4月期までの10期を見ると、売上高は概ね47十億円~52十億円の範囲で推移。2021年4月期は新型コロナウイルス感染拡大による時短営業などの影響で43十億円台まで落ち込んだものの、2022年4月期には回復し、売上高47,119百万円(前期比+7.7%)、営業利益2,155百万円(同+94.6%)、経常利益2,185百万円(同+71.8%)であった。営業CFは恒常的にプラス、投資CFは恒常的にマイナス。直近決算期の自己資本比率は79.7%。

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