5481 山陽特殊製鋼の業績について考察してみた

5481 山陽特殊製鋼の業績について考察してみた

PERAGARUアナリスト

沿革

1935年1月、山陽製鋼所(1933年創業)の事業を継承し山陽製鋼株式会社設立。1959年1月には山陽特殊製鋼株式会社へ商号変更。1939年9月に大証へ、1954年1月には東証へ上場するも、会社更生法適用を申請したことを受け1965年6月に上場廃止。その後1980年11月に大証へ、1985年11月に東証へ再上場し、現在は東証プライム。2006年6月に新日本製鐵株式会社(現5401日本製鉄)の持分法適用関連会社となった後、2019年3月に同連結子会社となった。特殊鋼製品の製造・販売を事業とする。

株主構成

有価証券報告書によると、2022年3月末時点の筆頭株主は、親会社である5401日本製鉄で52.97%保有。続いて、株式会社日本カストディ銀行信託口ならびに日本マスタートラスト信託銀行株式会社信託口がともに6.23%保有。以下は5%未満の保有率で、同社共栄会、従業員持株会、国内外の金融機関、鉄鋼専門商社が続く。なお大量保有報告書によると、2022年1月末時点で野村證券株式会社ならびに野村アセットマネジメント株式会社が合わせて5.06%保有とのこと。外国人株式保有比率は10%未満

取締役会

取締役は11名(社内7名、社外4名)、うち3名は監査等委員(1名は常勤で社内、2名は非常勤で社外)、監査等委員会設置会社である。代表権を持たない社内取締役はプロパー3名、日本製鉄株式会社(新日鐵住金株式会社含む)出身者3名。社外取締役には大学教授、ENEOS株式会社関連企業役員、株式会社三井住友銀行幹部、三菱商事株式会社顧問が就任。

代表取締役の経歴

代表取締役社長の宮本勝弘氏は1956年10月生まれ。一橋大学卒業後、1981年4月に新日本製鐵株式会社入社。常務執行役員、代表取締役副社長などを歴任後、2021年4月に同社顧問に就任。同年6月より現職

報告セグメント

「鋼材」、「粉末」、「素形材」の3セグメントで構成される。2022年3月期の外部顧客への売上高363,278百万円の構成比は、鋼材93.8%、粉末1.3%、素形材4.9%であった。また、同期のセグメント利益21,322百万円の構成比は、鋼材94.5%、粉末3.8%、素形材1.7%となった。売上高、セグメント利益の両面で鋼材が主力。地域別売上高は、日本国内36.9%、欧州44.4%、アジア15.5%、北米2.7%、その他0.5%と、欧州及び国内が主力

事業モデル

主力事業は特殊鋼の製造・販売。特殊鋼とは、一般的な鉄鋼材料に高強度、耐熱性、耐摩耗性、耐食性など用途に応じた特性を付与した鋼材である。これらを自動車、産業機械、建設機械等の業界を構成する各メーカーへ供給する。中でも自動車向けが主力で、ベアリング等の部品メーカーも合わせると全体の約6割にのぼる。自動車用以外では、工具類、各種プラント、船舶、電子機器、航空機部品向けに工具鋼、耐食鋼、耐熱鋼、ニッケル基合金を扱う。
技術面では、世界最高水準の清浄度を実現する製鋼設備をはじめ、多様なニーズに応える鍛造・圧延設備や継目無鋼管を製造する鋼管製造設備など、優れた生産能力を誇る特殊鋼製造設備で高品質の特殊鋼を安定的に製造する。また、省エネルギーと環境負荷の低減を目的に、操業技術や設備の改善も推進。
生産体制に関しては、6割以上を占める海外需要に対応するため、本社・工場(姫路市)の他、スウェーデン、インド、メキシコに生産拠点を持つ。

公式ウェブサイト内「技術・開発」>「こんなところにも「高信頼性鋼」」

競合他社

5486日立金属 (株)(2022年3月期売上収益942,701百万円)、5471大同特殊鋼(株)(2022年3月期売上高529,667百万円)、5482愛知製鋼(株)(2022年3月期売上高260,117百万円)、5632三菱製鋼(株)(2022年3月期売上高146,292百万円)などが、特殊鋼メーカーとして競合する。

連結の範囲

同社グループは、同社及び連結子会社40社、持分法適用関連会社2社で構成される。主要子会社は、特殊鋼製品の製造・販売を担当するSanyo Special Steel Manufacturing India Pvt. Ltd.(インド)ならびにOvako Group AB(スウェーデン)、特殊鋼製品の販売、製鋼原料・諸資材などの売買を行う陽鋼物産株式会社、特殊鋼製品の加工販売を担当するサントク精研株式会社、P.T.SANYO SPECIAL STEEL INDONESIA(インドネシア)、SKJ Metal Industries Co., Ltd.(タイ)など。

強み・弱み

機械装置に用いられる軸受(ベアリング)用鋼の品質、信頼性の高さが強み。一方、供給先が自動車業界へ偏っている点はリスク。昨今の円安ならびに原燃料価格上昇はコスト面で不利。

KPI

特殊鋼需要動向、自動車販売台数、原燃料価格などは主要KPIとみなせる。

2022年度第1四半期決算の概要 ご説明資料 p.5

業績

2012年3月期から2022年3月期までの10年間で売上高、経常利益ともに約2倍へ拡大するなど概ね堅調。2021年3月期は新型コロナウイルス感染症による経済活動低迷などの影響で10年来最大の赤字に転落したものの、2022年3月期には回復し、売上高363,278百万円(前期比+72.4%)、営業利益21,416百万円(同+26,909百万円)、経常利益21,664百万円(同+26,426百万円)であった。営業CFは概ねプラス、投資CFは恒常的にマイナス。直近決算期の自己資本比率は52.1%。

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