四半期業績推移随時更新中
| (単位：百万円) | 決算期 | 売上 | 営業利益 | 営業利益率 |
| FY2024.Q3 | 2023.12 | 56,191 | 6,950 | 12.37% |
| FY2024.Q4 | 2024.03 | 18,717 | -493 | -2.63% |
| FY2025.Q1 | 2024.06 | 26,176 | 2,519 | 9.62% |
| FY2025.Q2 | 2024.09 | 19,584 | 1,552 | 7.92% |
| (単位：百万円) | 決算期 | 売上 | 営業利益 | 営業利益率 |
| FY2017.Q4 | 2017.03 | 34,042 | 2,020 | 5.93% |
| FY2018.Q1 | 2017.06 | 12,446 | -2,902 | -23.32% |
| FY2018.Q2 | 2017.09 | 22,767 | 122 | 0.54% |
| FY2018.Q3 | 2017.12 | 10,053 | -832 | -8.28% |
| FY2018.Q4 | 2018.03 | 15,789 | -2,126 | -13.47% |
| FY2019.Q1 | 2018.06 | 8,930 | -2,733 | -30.6% |
| FY2019.Q2 | 2018.09 | 9,111 | -1,173 | -12.87% |
| FY2019.Q3 | 2018.12 | 19,574 | 2,645 | 13.51% |
| FY2019.Q4 | 2019.03 | 13,140 | -571 | -4.35% |
| FY2020.Q1 | 2019.06 | 19,164 | -599 | -3.13% |
| FY2020.Q2 | 2019.09 | 8,608 | -2,151 | -24.99% |
| FY2020.Q3 | 2019.12 | 9,393 | -1,363 | -14.51% |
| FY2020.Q4 | 2020.03 | 29,422 | 4,826 | 16.4% |
| FY2021.Q1 | 2020.06 | 2,341 | -2,403 | -102.65% |
| FY2021.Q2 | 2020.09 | 8,250 | -924 | -11.2% |
| FY2021.Q3 | 2020.12 | 18,591 | 1,462 | 7.86% |
| FY2021.Q4 | 2021.03 | 9,614 | -376 | -3.91% |
| FY2022.Q1 | 2021.06 | 22,930 | 378 | 1.65% |
| FY2022.Q2 | 2021.09 | 14,418 | -20 | -0.14% |
| FY2022.Q3 | 2021.12 | 35,183 | 2,008 | 5.71% |
| FY2022.Q4 | 2022.03 | 22,369 | 1,078 | 4.82% |
| FY2023.Q1 | 2022.06 | 8,243 | 186 | 2.26% |
| FY2023.Q2 | 2022.09 | 33,987 | 3,348 | 9.85% |
| FY2023.Q3 | 2022.12 | 47,377 | 5,942 | 12.54% |
| FY2023.Q4 | 2023.03 | 27,518 | 1,474 | 5.36% |
| FY2024.Q1 | 2023.06 | 30,335 | 2,025 | 6.68% |
| FY2024.Q2 | 2023.09 | 36,680 | 3,345 | 9.12% |
| FY2024.Q3 | 2023.12 | 56,191 | 6,950 | 12.37% |
| FY2024.Q4 | 2024.03 | 18,717 | -493 | -2.63% |
| FY2025.Q1 | 2024.06 | 26,176 | 2,519 | 9.62% |
| FY2025.Q2 | 2024.09 | 19,584 | 1,552 | 7.92% |
沿革
1988年6月、愛知県に本社を置く株式会社東洋商事として設立され、遊技機販売と製鉄原料販売を開始。流通の枠にとどまらず、良質なIPを活用した遊技機の商品化等、遊技機のゲーム性・エンタテインメント性の向上にも取り組んだ。2001年10月、商号をフィールズ株式会社に変更すると共に本社を東京都に移し、遊技機の販売に特化した。2003年3月にJASDAQ市場へ上場し、2015年4月に東証一部へ市場を変更した。
株主構成
参照日時：
| 氏名又は名称 | 所有株式数 | 割合 |
| 山 本 英 俊 | 17,750,000 | 27.13% |
| 山 本 剛 史 | 7,225,600 | 11.04% |
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 5,074,600 | 7.76% |
| 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 4,755,600 | 7.27% |
| 有限会社ミント | 3,200,000 | 4.89% |
| SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT|(常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 2,462,940 | 3.76% |
| 栢 森 秀 行 | 2,081,900 | 3.18% |
| 株式会社SBI証券 | 895,077 | 1.37% |
| STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001|(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 742,800 | 1.14% |
| BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE-AC)|(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行) | 709,972 | 1.09% |
取締役会
参照日時：
| 役職名・氏名 | 生年月日 | 任期 | 所有株式数 |
| 代表取締役社長CEO 山 本 英 俊 | 1955年10月29日 | (注)３ | 8,875,000 |
| 専務取締役 塚 越 隆 行 | 1962年10月24日 | (注)３ | - |
| 取締役グループ事業経営戦略本部長兼グループ経営管理部長 小 澤 謙 一 | 1966年11月20日 | (注)３ | 40,000 |
| 取締役 パーラー営業本部副本部長兼グループ事業経営戦略本部 副本部長 山 本 剛 史 | 1988年10月2日 | (注)３ | 3,612,800 |
| 取締役 グループ事業経営戦略本部管掌兼パーラー営業本部管掌 吉 田 永 | 1962年5月5日 | (注)３ | 70,000 |
| 取締役 PS商品本部管掌 吉 田 賢 吉 | 1962年2月2日 | (注)３ | 50,000 |
| 取締役 永 竹 正 幸 | 1969年1月11日 | (注)３ | 10,000 |
| 取締役 豊 嶋 勇 作 | 1969年12月20日 | (注)３ | - |
| 取締役 管理本部長 山 中 裕 之 | 1967年12月23日 | (注)３ | 70,000 |
| 取締役（社外） 糸 井 重 里 | 1948年11月10日 | (注)３ | 80,000 |
| 取締役（社外） 白 井 勝 也 | 1942年9月8日 | (注)３ | - |
| 取締役（社外） 小 森 哲 郎 | 1958年12月1日 | (注)３ | - |
| 取締役（社外） 前 田 圭 一 | 1957年7月6日 | (注)３ | - |
| 取締役（社外） 金 高 恩 | 1976年12月21日 | (注)３ | - |
| 取締役 アールフット依子 | 1962年2月26日 | (注)３ | - |
| 監査役（社外）（常勤） 池 澤 憲 一 | 1947年12月4日 | (注)４ | 1,000 |
| 監査役（社外）（非常勤） 古 田 善 香 | 1942年12月10日 | (注)４ | - |
| 監査役 （非常勤） 栗 原 正 和 | 1960年1月12日 | (注)４ | - |
(注) 1 糸井重里氏、白井勝也氏、小森哲郎氏、前田圭一氏および金高恩氏は、会社法に定める社外取締役です。
2 池澤憲一氏および古田善香氏は、会社法に定める社外監査役です。
3 取締役の任期は、2022年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
4 監査役の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
5 当社では、取締役会での適切かつスピーディな意思決定を行うとともに、効率的な業務執行のため執行役員制度を導入しています。上席執行役員は、畑中英昭氏および大塩忠正氏の2名、執行役員は、加藤智氏、松川哲也氏、黒澤桂氏、南谷佳氏、藤島輝男氏および澤田直孝氏の6名で構成されています。
6 金高恩氏は、2022年7月1日付で取締役に就任予定であります。取締役の任期は、2022年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
※有価証券報告書から抜粋
代表取締役の経歴
代表取締役会長兼社長の山本英俊氏は1955年10月生まれ。愛知県出身で、1988年6月に同社の前身である株式会社東洋商事を設立し代表取締役社長に就任した。
報告セグメント
2023年12月期 参照日時：
| セグメント | 売上高(百万円) |
| コンテンツ＆デジタル事業 | 11,273 |
| PS事業 | 110,736 |
「パチンコ・パチスロ事業」の単一セグメント。『単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超える』として製品及びサービスごとの情報は開示しておらず、『本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超える』として、地域ごとの情報も開示していない。
事業モデル
パチンコ・パチスロ事業では、良質なIP(Intellectual Property：知的財産)の商品化権を獲得、もしくはグループで創出したIPを基に遊戯機の商品企画を行い、提携先メーカーに開発・製造を委託する。そして、商品化された遊技機を総販売元として独占的にパチンコホールに販売している。
提携先メーカーは、セガサミーグループ、SANKYOグループ、京楽産業グループ、第一商会グループ、カプコングループ、株式会社ユニバーサルエンターテインメントグループ等。一方、主な販売先は、株式会社マルハン、株式会社ガイヤ、株式会社ダイナム等。
競合他社
同社の説明によると、国内の遊技機流通商社は500～600社。ただ、同社のように全国展開している流通商社は他にない。遊技機メーカー各社も販売部門を有するため、競合するケースはあるが、多数のブランドや機種をラインナップしていることに加え、地理的な制約もあり、流通商社を必要としている。
連結の範囲
グループは、同社の他、連結子会社15社、持分法適用関連会社4社。主な連結子会社は、遊技機の開発・委託製造を行う新日テクノロジー株式会社、遊技機の企画・開発を行う株式会社BOOOM、遊技機用ソフトウエアの企画・開発を行う株式会社マイクロキャビン、遊技機のメンテナンス等を行うフィールズジュニア株式会社、映画・テレビ番組の企画・制作及びキャラクター商品の企画・製作・販売を行う株式会社円谷プロダクション、CGの企画・制作等を行う株式会社デジタル・フロンティア。
強み・弱み
遊技機流通商社の中で、同社は数少ない全国展開企業であり、このネットワークとマンパワーを背景とする販売力と情報力、更には、IPの獲得力・創出力、多くの有力メーカーとのアライアンス、を強みとして挙げることができる。
一方、国内のパチンコ・パチスロ市場は成熟しており、市場の拡大は期待しにくい。また、遊技機業界の法的規制や自主規制、更には景気動向等によるパチンコホールの設備投資の影響を受け、業績の振幅が大きいことも弱みである。
KPI
2021年3月期は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響によるホールの営業自粛やメーカーの部材調達等の遅延等を受けて、期初の想定を大幅に下回る販売台数にとどまる見込みだが、こうした特殊要因がなければ、パチンコ・パチスロの販売台数はパチンコホールの設備投資動向を反映しており、同社の業績モーメンタムの判断材料となり得る。
・パチンコ・パチスロの販売台数
