9601 松竹の業績について考察してみた

9601 松竹の業績について考察してみた

PERAGARUアナリスト

四半期業績推移随時更新中

(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2024.Q1 2023.05 23,182 2,411 10.4%
FY2024.Q2 2023.08 19,717 -61 -0.31%
FY2024.Q3 2023.11 19,565 -502 -2.57%
FY2024.Q4 2024.02 22,964 1,736 7.56%
(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2017.Q4 2017.02 22,250 563 2.53%
FY2018.Q1 2017.05 24,887 2,426 9.75%
FY2018.Q2 2017.08 24,497 2,375 9.7%
FY2018.Q3 2017.11 21,546 569 2.64%
FY2018.Q4 2018.02 21,948 1,093 4.98%
FY2019.Q1 2018.05 21,601 905 4.19%
FY2019.Q2 2018.08 22,680 1,545 6.81%
FY2019.Q3 2018.11 22,656 446 1.97%
FY2019.Q4 2019.02 23,890 1,669 6.99%
FY2020.Q1 2019.05 23,397 863 3.69%
FY2020.Q2 2019.08 26,881 2,463 9.16%
FY2020.Q3 2019.11 23,488 514 2.19%
FY2020.Q4 2020.02 23,713 764 3.22%
FY2021.Q1 2020.05 8,608 -1,469 -17.07%
FY2021.Q2 2020.08 11,105 -2,153 -19.39%
FY2021.Q3 2020.11 17,010 -110 -0.65%
FY2021.Q4 2021.02 15,711 -1,751 -11.15%
FY2022.Q1 2021.05 14,329 -1,112 -7.76%
FY2022.Q2 2021.08 19,876 -849 -4.27%
FY2022.Q3 2021.11 17,415 -1,591 -9.14%
FY2022.Q4 2022.02 20,215 -453 -2.24%
FY2023.Q1 2022.05 18,697 -724 -3.87%
FY2023.Q2 2022.08 19,722 556 2.82%
FY2023.Q3 2022.11 19,177 -998 -5.2%
FY2023.Q4 2023.02 20,616 390 1.89%
FY2024.Q1 2023.05 23,182 2,411 10.4%
FY2024.Q2 2023.08 19,717 -61 -0.31%
FY2024.Q3 2023.11 19,565 -502 -2.57%
FY2024.Q4 2024.02 22,964 1,736 7.56%

沿革

1895年12月に大谷竹次郎氏が京都で演劇興行を開始したのが同社の起源で、松竹合資会社、松竹キネマ株式会社などを経て、1937年4月に現商号の松竹株式会社となる。この間、蒲田撮影所開設と映画の製作・配給の開始、大阪松竹座開場、東京松竹楽劇部創設、大船撮影所開設などを行う。その後も東京、大阪、京都を中心に劇場を新設するとともに、京都太秦撮影所を開設。1949年5月に東証、大証、名証へ上場、現在は東証プライム。映画等の製作・配給、歌舞伎を中心に演劇の企画・興行、賃貸ビルの運営などを事業とする。

株主構成

参照日時:2023/08/31

氏名又は名称所有株式数割合
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)992,0007.18%
セコム株式会社570,0004.13%
株式会社歌舞伎座488,0003.53%
株式会社みずほ銀行|(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)450,0003.26%
株式会社三菱UFJ銀行434,0003.14%
清水建設株式会社|(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行)369,0002.67%
株式会社大林組360,0002.61%
大成建設株式会社310,0002.25%
株式会社TBSテレビ308,0002.23%
株式会社ミルックス254,0001.84%

取締役会

参照日時:2023/02/28

役職名・氏名生年月日任期所有株式数
取締役名誉会長
大谷 信義
1945年6月18日(注)334,693
代表取締役会長 会長執行役員
迫本 淳一
1953年4月2日(注)310,190
代表取締役社長 社長執行役員
髙橋 敏弘
1967年9月26日(注)3589
代表取締役 副社長執行役員
武中 雅人
1957年7月12日(注)31,889
取締役 副社長執行役員
山根 成之
1964年5月9日(注)3589
取締役 常務執行役員
岡崎 哲也
1961年1月24日(注)3641
取締役 常務執行役員
秋元 一孝
1962年11月23日(注)3641
取締役 常務執行役員
井上 貴弘
1968年1月16日(注)3441
取締役相談役
髙橋 和夫
1957年3月1日(注)3-
取締役
田中 早苗
1962年7月15日(注)3-
取締役
小巻 亜矢
1959年8月16日(注)3-
取締役
上村 達男
1948年4月19日(注)3-
取締役
丸山 聡
1977年6月27日 (注)3   -
常勤監査役
田島 賢一
1961年11月4日(注)4100
常勤監査役
内藤 博行
1955年1月13日(注)4-
監査役
立花 貞司
1947年1月18日(注)5200
監査役
朝比奈 豊
1947年9月14日(注)6-
監査役
井ノ上 正男
1958年11月9日(注)4-

(注)1.取締役相談役 髙橋和夫氏、取締役 田中早苗氏、取締役 小巻亜矢氏、取締役 上村達男氏及び取締役 丸山聡氏は、社外取締役であります。

2.監査役 立花貞司氏、監査役 朝比奈豊氏及び監査役 井ノ上正男氏は、社外監査役であります。

3.2023年5月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。

4.2023年5月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

5.2022年5月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

6.2021年5月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

※有価証券報告書から抜粋

報告セグメント

「映像関連事業」 「演劇事業」、「不動産事業」、「その他」の4セグメントで構成される。その他にはプログラムの製作・販売、キャラクター商品の企画・販売、イベントの企画、新規事業開発等が該当。

2023年11月期 参照日時:2023/11/30

セグメント売上高(百万円)
映像関連事業32,859
演劇事業18,258
不動産事業9,757

事業モデル

映像関連事業は、実写およびアニメ・特撮映画の製作・宣伝・配給、海外製作映画の買付・宣伝・配給、映像の国内外へのライツビジネス、映像コンテンツの開発、劇場・シネコンの運営などが主力。数多くのヒット作を製作・配給してきたとともに、全国に20以上の映画館を展開する。その他、劇場の番組編成、BS・CS・CATVのソフト製作・編集、衛星基幹放送・一般放送、映像関連イベントの企画・運営、ビデオソフトの製作・買付・販売なども手掛ける。
演劇事業では歌舞伎や一般演劇の企画・製作・興行(巡業・海外公演を含む)、直営劇場(歌舞伎座、新橋演舞場、大阪松竹座、南座)の運営を行う。特に歌舞伎の興行に関しては、圧倒的な強みを見せる。
不動産事業はビル賃貸、不動産管理、不動産開発を担当する。
その他事業では、映画パンフレットの編集・製作・販売、キャラクター商品の企画・製作・販売、モバイル/PC通販サイトの運営、モバイル公式コンテンツの配信、映画・演劇を中心としたイベントの企画・運営、レストラン・駐車場他各種事業所の運営、音楽著作権の利用開発・許諾などを手掛ける。

公式ウェブサイト内「4つの世界」

競合他社

  • 9602 東宝(24年2月期売上高283,347百万円)
  • 9605 東映(23年3月期売上高174,358百万円)

強み・弱み

歌舞伎俳優の多くが同社と専属契約を結ぶなど、歌舞伎の興行においては圧倒的シェアを誇る。不動産事業が安定した収益源である点も強み。
一方、新型コロナウイルス感染症の影響で、劇場や映画館から客足が遠のいている点が課題。また、映画と異なり歌舞伎は配信に向かない点も弱み。

KPI

  • 映画業界の動向
  • 年間興行収入
  • 入場人員
  • 全国のスクリーン数

9601 松竹
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