9601 松竹の業績について考察してみた

9601 松竹の業績について考察してみた

PERAGARUアナリスト

四半期業績推移随時更新中

(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2025.Q1 2024.05 19,483 346 1.78%
FY2025.Q2 2024.08 20,104 369 1.84%
FY2025.Q3 2024.11 19,833 -641 -3.23%
FY2025.Q4 2025.02 24,554 1,590 6.48%
(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2017.Q4 2017.02 22,250 563 2.53%
FY2018.Q1 2017.05 24,887 2,426 9.75%
FY2018.Q2 2017.08 24,497 2,375 9.7%
FY2018.Q3 2017.11 21,546 569 2.64%
FY2018.Q4 2018.02 21,948 1,093 4.98%
FY2019.Q1 2018.05 21,601 905 4.19%
FY2019.Q2 2018.08 22,680 1,545 6.81%
FY2019.Q3 2018.11 22,656 446 1.97%
FY2019.Q4 2019.02 23,890 1,669 6.99%
FY2020.Q1 2019.05 23,397 863 3.69%
FY2020.Q2 2019.08 26,881 2,463 9.16%
FY2020.Q3 2019.11 23,488 514 2.19%
FY2020.Q4 2020.02 23,713 764 3.22%
FY2021.Q1 2020.05 8,608 -1,469 -17.07%
FY2021.Q2 2020.08 11,105 -2,153 -19.39%
FY2021.Q3 2020.11 17,010 -110 -0.65%
FY2021.Q4 2021.02 15,711 -1,751 -11.15%
FY2022.Q1 2021.05 14,329 -1,112 -7.76%
FY2022.Q2 2021.08 19,876 -849 -4.27%
FY2022.Q3 2021.11 17,415 -1,591 -9.14%
FY2022.Q4 2022.02 20,215 -453 -2.24%
FY2023.Q1 2022.05 18,697 -724 -3.87%
FY2023.Q2 2022.08 19,722 556 2.82%
FY2023.Q3 2022.11 19,177 -998 -5.2%
FY2023.Q4 2023.02 20,616 390 1.89%
FY2024.Q1 2023.05 23,182 2,411 10.4%
FY2024.Q2 2023.08 19,717 -61 -0.31%
FY2024.Q3 2023.11 19,565 -502 -2.57%
FY2024.Q4 2024.02 22,964 1,736 7.56%
FY2025.Q1 2024.05 19,483 346 1.78%
FY2025.Q2 2024.08 20,104 369 1.84%
FY2025.Q3 2024.11 19,833 -641 -3.23%
FY2025.Q4 2025.02 24,554 1,590 6.48%

沿革

1895年12月に大谷竹次郎氏が京都で演劇興行を開始したのが同社の起源で、松竹合資会社、松竹キネマ株式会社などを経て、1937年4月に現商号の松竹株式会社となる。この間、蒲田撮影所開設と映画の製作・配給の開始、大阪松竹座開場、東京松竹楽劇部創設、大船撮影所開設などを行う。その後も東京、大阪、京都を中心に劇場を新設するとともに、京都太秦撮影所を開設。1949年5月に東証、大証、名証へ上場、現在は東証プライム。映画等の製作・配給、歌舞伎を中心に演劇の企画・興行、賃貸ビルの運営などを事業とする。

株主構成

参照日時:2025/02/28

氏名又は名称所有株式数割合
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)979,0007.09%
セコム株式会社570,0004.12%
株式会社歌舞伎座488,0003.53%
株式会社みずほ銀行|(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)450,0003.26%
株式会社三菱UFJ銀行434,0003.14%
清水建設株式会社|(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)369,0002.67%
株式会社大林組360,0002.61%
松竹映画劇場株式会社328,0002.38%
株式会社TBSテレビ308,0002.23%
株式会社TBSホールディングス305,0002.21%

取締役会

参照日時:2025/02/28

役職名・氏名生年月日任期所有株式数
代表取締役会長
迫本 淳一
1953年4月2日(注)311,550
代表取締役社長 社長執行役員
髙橋 敏弘
1967年9月26日(注)31,649
取締役 副社長執行役員
山根 成之
1964年5月9日(注)31,313
取締役 専務執行役員
秋元 一孝
1962年11月23日(注)31,171
取締役 常務執行役員
井上 貴弘
1968年1月16日(注)3923
取締役
小巻 亜矢
1959年8月16日(注)3-
取締役
上村 達男
1948年4月19日(注)3-
取締役
丸山 聡
1977年6月27日 (注)3   -
取締役
堀江 正博
1961年12月31日(注)3-
取締役
野間 自子
1959年5月27日(注)3-
常勤監査役
田島 賢一
1961年11月4日(注)4100
常勤監査役
内藤 博行
1955年1月13日(注)4-
監査役
立花 貞司
1947年1月18日(注)5200
監査役
朝比奈 豊
1947年9月14日(注)6-
監査役
井ノ上 正男
1958年11月9日(注)4-

(注)1.取締役 小巻亜矢氏、取締役 上村達男氏、取締役 丸山聡氏、取締役 堀江正博氏及び取締役 野間自子氏は、社外取締役であります。

2.監査役 立花貞司氏、監査役 朝比奈豊氏及び監査役 井ノ上正男氏は、社外監査役であります。

3.2025年5月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。

4.2023年5月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

5.2022年5月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

6.2025年5月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

※有価証券報告書から抜粋

報告セグメント

「映像関連事業」 「演劇事業」、「不動産事業」、「その他」の4セグメントで構成される。その他にはプログラムの製作・販売、キャラクター商品の企画・販売、イベントの企画、新規事業開発等が該当。

2025年02月期 参照日時:2025/02/28

セグメント売上高(百万円)
映像関連事業43,739
演劇事業23,802
不動産事業13,955

事業モデル

映像関連事業は、実写およびアニメ・特撮映画の製作・宣伝・配給、海外製作映画の買付・宣伝・配給、映像の国内外へのライツビジネス、映像コンテンツの開発、劇場・シネコンの運営などが主力。数多くのヒット作を製作・配給してきたとともに、全国に20以上の映画館を展開する。その他、劇場の番組編成、BS・CS・CATVのソフト製作・編集、衛星基幹放送・一般放送、映像関連イベントの企画・運営、ビデオソフトの製作・買付・販売なども手掛ける。
演劇事業では歌舞伎や一般演劇の企画・製作・興行(巡業・海外公演を含む)、直営劇場(歌舞伎座、新橋演舞場、大阪松竹座、南座)の運営を行う。特に歌舞伎の興行に関しては、圧倒的な強みを見せる。
不動産事業はビル賃貸、不動産管理、不動産開発を担当する。
その他事業では、映画パンフレットの編集・製作・販売、キャラクター商品の企画・製作・販売、モバイル/PC通販サイトの運営、モバイル公式コンテンツの配信、映画・演劇を中心としたイベントの企画・運営、レストラン・駐車場他各種事業所の運営、音楽著作権の利用開発・許諾などを手掛ける。

公式ウェブサイト内「4つの世界」

競合他社

  • 9602 東宝(25年2月期売上高313,171百万円)
  • 9605 東映(25年3月期売上高179,922百万円)

強み・弱み

歌舞伎俳優の多くが同社と専属契約を結ぶなど、歌舞伎の興行においては圧倒的シェアを誇る。不動産事業が安定した収益源である点も強み。
一方、新型コロナウイルス感染症の影響で、劇場や映画館から客足が遠のいている点が課題。また、映画と異なり歌舞伎は配信に向かない点も弱み。

KPI

  • 映画業界の動向
  • 年間興行収入
  • 入場人員
  • 全国のスクリーン数

9601 松竹
のオルタナティブデータあります

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