5332 TOTOの業績について考察してみた

5332 TOTOの業績について考察してみた

PERAGARUアナリスト

四半期業績推移随時更新中

(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2024.Q1 2023.06 156,608 4,001 2.55%
FY2024.Q2 2023.09 183,133 11,268 6.15%
FY2024.Q3 2023.12 185,024 17,640 9.53%
FY2024.Q4 2024.03 177,519 9,857 5.55%
(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2017.Q4 2017.03 151,379 12,603 8.33%
FY2018.Q1 2017.06 131,694 6,985 5.3%
FY2018.Q2 2017.09 149,705 15,484 10.34%
FY2018.Q3 2017.12 154,046 15,413 10.01%
FY2018.Q4 2018.03 156,856 14,720 9.38%
FY2019.Q1 2018.06 132,451 6,381 4.82%
FY2019.Q2 2018.09 148,610 11,713 7.88%
FY2019.Q3 2018.12 151,181 12,088 8%
FY2019.Q4 2019.03 153,844 9,985 6.49%
FY2020.Q1 2019.06 136,071 5,401 3.97%
FY2020.Q2 2019.09 160,258 12,066 7.53%
FY2020.Q3 2019.12 152,857 12,397 8.11%
FY2020.Q4 2020.03 147,311 6,896 4.68%
FY2021.Q1 2020.06 117,803 2,522 2.14%
FY2021.Q2 2020.09 138,685 7,224 5.21%
FY2021.Q3 2020.12 162,877 18,365 11.28%
FY2021.Q4 2021.03 158,475 11,545 7.29%
FY2022.Q1 2021.06 145,729 12,113 8.31%
FY2022.Q2 2021.09 163,777 14,500 8.85%
FY2022.Q3 2021.12 170,626 16,413 9.62%
FY2022.Q4 2022.03 165,141 9,154 5.54%
FY2023.Q1 2022.06 153,472 10,206 6.65%
FY2023.Q2 2022.09 174,216 10,443 5.99%
FY2023.Q3 2022.12 199,455 22,945 11.5%
FY2023.Q4 2023.03 174,044 5,527 3.18%
FY2024.Q1 2023.06 156,608 4,001 2.55%
FY2024.Q2 2023.09 183,133 11,268 6.15%
FY2024.Q3 2023.12 185,024 17,640 9.53%
FY2024.Q4 2024.03 177,519 9,857 5.55%

沿革

1917年5月、日本陶器合名会社(現株式会社ノリタケカンパニーリミテド)内の陶器研究所の技術をもって東洋陶器株式会社設立、衛生陶器の製造・販売を開始。1946年11月に水栓金具の、1958年9月にはプラスチック製品の生産を開始。1970年3月、東陶機器株式会社へ商号変更。1989年11月に米国へ、1994年5月に中国へ進出開始。2017年5月、現商号のTOTO株式会社となる。1949年5月に東証、大証、名証、福証へ上場、現在は東証プライム、名証プレミア、福証。便器・洗面器などの衛生陶器、浴槽、温水洗浄便座「ウォシュレット」等周辺機器の製造・販売を事業とする

代表取締役の経歴

代表取締役は3名。代表取締役会長の喜多村円氏は1957年5月生まれ。長崎大学卒業後、1981年4月に入社。取締役専務執行役員、代表取締役社長執行役員などを経て2020年4月より現職
代表取締役社長執行役員の清田徳明氏は1961年10月生まれ。長崎大学卒業後、1984年4月に入社。取締役専務執行役員、代表取締役副社長執行役員などを経て2020年4月より現職
代表取締役副社長執行役員の白川敬氏は1962年8月生まれ。同志社大学卒業後、1985年4月に入社。上席執行役員、取締常務執行役員などを経て2020年4月より現職

報告セグメント

製品別に「グローバル住設事業」、「新領域事業」に大別される。前者はさらに地域別に、「日本住設事業」、「中国大陸事業」、「アジア・オセアニア事業」、「米州事業」、「欧州事業」に分類される。主力は日本住設事業で、連結売上高の2/3を占める。

事業モデル

主力のグローバル住設事業における主要製品分野は、レストルーム、バス・キッチン・洗面商品等。レストルーム製品は、衛生陶器(大便器、小便器、洗面器、手洗器など)、システムトイレ、腰掛便器用シート(ウォシュレットなど)、水まわりアクセサリーなどを扱う。特にウォシュレットは好評で温水洗浄便座の代名詞となっており、売上・利益の両面で業績に大きく貢献している
バス・キッチン・洗面商品には、浴槽、ユニットバスルーム、水栓金具(各種給水栓、排水金具など)、システムキッチン、洗面化粧台、マーブライトカウンター、浴室換気暖房乾燥機、環境建材(タイル、建材など)、福祉機器が該当する。
新領域事業では、半導体を構成する静電チャック・AD部材などのセラミック製部品の製造・販売を行う。

「TOTOのご案内 2022-2023」p.13

競合他社

5938(株)LIXILが、他事業も手掛けるものの、レストルーム、バス、キッチン、洗面商品などの同社主力分野と競合する。当該分野の事業は同社と同規模。

強み・弱み

衛生陶器の分野では高いシェアを誇り、特にウォシュレットは温水洗浄便座の代名詞となるなど存在感を発揮。「環境貢献」、「ユニバーサルデザイン」、「感性品質」など商品価値を生み出す、人間工学や流体制御技術などの「ものづくり技術」も強み。
一方、原材料・部品の調達においては、感染症の影響等による品不足や円安による輸入品目のコスト高などが懸念材料。価格競争、開発競争など同業他社との競合も利益縮小のリスクとなる。

KPI

設備投資額、減価償却費、研究開発費などが主要KPIと見られる。
・設備投資額(2024年3月期計画):620億円(前期比▲5.5%)
・減価償却費(同上):330億円(同上+5.1%)
・研究開発費(同上):260億円(同上+20.9%)

2023年3月期 決算説明資料 p.26

業績

2018年3月期~2023年3月期の5年間で売上高を約2割伸ばしたものの、経常利益は36十億円~57十億円のレンジで横ばい。2023年3月期は売上高701,187百万円(前期比+8.7%)、営業利益49,121百万円(同▲5.9%)、経常利益54,760百万円(同▲3.7%)であった。増収減益の原因は、外部調達コスト及び物流コストの上昇

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